ウェザーニューズ（4825）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年8月31日: 3億3144万
2010年11月30日 +83.4%: 6億788万
2011年2月28日 +62.22%: 9億8610万
2011年5月31日 +54.58%: 15億2436万
2011年8月31日 -81.63%: 2億7997万
2011年11月30日 +157.95%: 7億2220万
2012年2月29日 +64.64%: 11億8904万
2012年5月31日 +44.07%: 17億1311万
2012年8月31日 -77.86%: 3億7926万
2012年11月30日 +84.38%: 6億9928万
2013年2月28日 +70.73%: 11億9386万
2013年5月31日 +52.58%: 18億2158万
2013年8月31日 -75.67%: 4億4324万
2013年11月30日 +113.18%: 9億4489万
2014年2月28日 +67.57%: 15億8338万
2014年5月31日 +24.91%: 19億7788万
2014年8月31日 -77.11%: 4億5279万
2014年11月30日 +149.13%: 11億2807万
2015年2月28日 +63.86%: 18億4843万
2015年5月31日 +28.72%: 23億7924万
2015年8月31日 -77.88%: 5億2622万
2015年11月30日 +95.79%: 10億3028万
2016年2月29日 +51.51%: 15億6099万
2016年5月31日 +36.83%: 21億3594万
2016年8月31日 -82.65%: 3億7067万
2016年11月30日 +137.09%: 8億7880万
2017年2月28日 +73.65%: 15億2604万
2017年5月31日 +25.89%: 19億2111万
2017年8月31日 -81.47%: 3億5591万
2017年11月30日 -20.49%: 2億8300万
2018年2月28日 +173.76%: 7億7476万
2018年5月31日 +48.85%: 11億5322万
2018年8月31日 -84.05%: 1億8396万
2018年11月30日 +205.77%: 5億6249万
2019年2月28日 +73.62%: 9億7659万
2019年5月31日 +29.67%: 12億6636万
2019年8月31日 -94.36%: 7137万
2019年11月30日 +652.54%: 5億3710万
2020年2月29日 +81.97%: 9億7734万
2020年5月31日 +65.46%: 16億1714万
2020年8月31日 -89.31%: 1億7293万
2020年11月30日 +225.61%: 5億6308万
2021年2月28日 +108.94%: 11億7650万
2021年5月31日 +61.75%: 19億297万
2021年8月31日 -80.72%: 3億6686万
2021年11月30日 +108.8%: 7億6602万
2022年2月28日 +101.13%: 15億4067万
2022年5月31日 +47.48%: 22億7217万
2022年8月31日 -79.1%: 4億7487万
2022年11月30日 +123.75%: 10億6250万
2023年2月28日 +75.55%: 18億6523万
2023年5月31日 +32.83%: 24億7758万
2023年8月31日 -79.67%: 5億368万
2023年11月30日 +123%: 11億2322万
2024年2月29日 +61.54%: 18億1450万
2024年5月31日 +41.68%: 25億7073万
2024年8月31日 -86.18%: 3億5523万
2024年11月30日 +201.83%: 10億7222万
2025年2月28日 +105.72%: 22億576万
2025年5月31日 +40.16%: 30億9168万
2025年8月31日 -74.95%: 7億7450万
2025年11月30日 +123.96%: 17億3458万
2026年2月28日 +66.62%: 28億9020万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/08/26 15:07
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これによる連結財務諸表への影響はありません。
2025/08/26 15:07