4832 JFEシステムズ

4832
2026/08/14
時価
612億円
PER 予
13.98倍
2010年以降
6.27-36.47倍
(2010-2026年)
PBR
1.76倍
2010年以降
0.53-3.28倍
(2010-2026年)
配当 予
3.59%
ROE 予
12.59%
ROA 予
8.05%
資料
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JFEシステムズ(4832)ののれんの推移 - 全期間

【期間】

連結

2011年6月30日
5億5829万
2011年9月30日 -5.26%
5億2891万
2011年12月31日 -5.56%
4億9952万
2012年3月31日 -5.88%
4億7014万
2012年6月30日 -6.25%
4億4076万
2012年9月30日 -6.67%
4億1137万
2012年12月31日 -7.14%
3億8199万
2013年3月31日 -7.69%
3億5260万
2013年6月30日 -8.33%
3億2322万
2013年9月30日 -9.09%
2億9384万
2013年12月31日 -10%
2億6445万
2014年3月31日 -11.11%
2億3507万
2014年6月30日 -12.5%
2億568万
2014年9月30日 -14.29%
1億7630万
2014年12月31日 -16.67%
1億4692万
2015年3月31日 -20%
1億1753万
2015年6月30日 -25%
8815万
2015年9月30日 -33.33%
5876万
2015年12月31日 -50%
2938万
2018年3月31日 -88.97%
324万
2019年3月31日 -21.41%
254万
2019年6月30日 +999.99%
8億7663万
2019年9月30日 -2.58%
8億5404万
2019年12月31日 -2.65%
8億3145万
2020年3月31日 -2.72%
8億886万
2020年6月30日 -2.79%
7億8627万
2020年9月30日 -2.87%
7億6368万
2020年12月31日 -2.96%
7億4109万
2021年3月31日 -3.05%
7億1850万
2021年6月30日 -3.14%
6億9591万
2021年9月30日 -3.25%
6億7332万
2021年12月31日 -3.36%
6億5073万
2022年3月31日 -3.47%
6億2814万
2022年6月30日 -3.6%
6億555万
2022年9月30日 -3.73%
5億8295万
2022年12月31日 -3.87%
5億6042万
2023年3月31日 -4%
5億3800万
2023年6月30日 -4.17%
5億1559万
2023年9月30日 -4.35%
4億9317万
2023年12月31日 -4.55%
4億7075万
2024年3月31日 -4.76%
4億4834万
2024年6月30日 -5%
4億2592万
2024年9月30日 -5.26%
4億350万
2024年12月31日 -5.56%
3億8109万
2025年3月31日 -5.88%
3億5867万
2025年6月30日 -6.25%
3億3625万
2025年9月30日 -6.67%
3億1383万
2025年12月31日 -7.14%
2億9142万
2026年3月31日 -7.69%
2億6900万
2026年6月30日 -8.33%
2億4658万

個別

2012年3月31日
4億7014万
2013年3月31日 -25%
3億5260万
2014年3月31日 -33.33%
2億3507万
2015年3月31日 -50%
1億1753万
2018年3月31日 -97.24%
324万
2019年3月31日 -21.41%
254万
2020年3月31日 -27.28%
185万
2021年3月31日 -37.51%
115万
2022年3月31日 -60.02%
46万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
該当事項はありません。
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
2026/06/17 9:51
#2 会計方針に関する事項(連結)
のれんの償却方法及び償却期間
10年ののれんの効果の及ぶ期間の定額法により償却を行っております。2026/06/17 9:51
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
③ 連結財務諸表の作成に当たって用いた会計上の見積り及び当該見積りに用いた仮定のうち重要なもの
イ 関係会社株式及びのれんの評価
連結貸借対照表に掲記しているのれんは、企業・事業買収における当該企業・事業の時価純資産の額を超えた収益力の実現を前提としております。この超過収益力は、当該企業・事業が属するビジネスドメインの成長性及び連結グループ間の相互補完による拡販効果等を見込んだ事業計画をベースに算定しており、この事業計画を想定通りに実行することが内外環境の変化等により困難となり、結果として関連する株式等の実質価額が著しく低下した場合には、連結貸借対照表でのれんを減額し、評価差額を認識した事業年度の損失とする可能性があります。
2026/06/17 9:51
#4 負ののれん発生益(連結)
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
連結損益計算書において負ののれんの発生益は計上しておりません。
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)
2026/06/17 9:51
#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
一部の連結子会社は、退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。
(6) のれんの償却方法及び償却期間
10年ののれんの効果の及ぶ期間の定額法により償却を行っております。
2026/06/17 9:51

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