棚卸資産
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。2024/06/25 13:18

#3 売上原価明細書（連結）

※2 他勘定振替高の内容は、次のとおりであります。

項目	前事業年度(千円)	当事業年度(千円)
無形固定資産への振替	833,925	747,501
貯蔵品の増減額	△3,795	35,193

(原価計算の方法)
当社の原価計算は、実際原価計算によるプロジェクト別個別原価計算であります。

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#4 有形固定資産等明細表（連結）

(1) 主な増加

有形固定資産
	リース資産	所有権移転外ファイナンス・リース取引(売買処理)の資産計上による増加	1,269,402
無形固定資産
	ソフトウェア	ソフトウェア購入に伴う増加	125,473

(2) 主な減少

無形固定資産
	その他	ソフトウェア仮勘定のソフトウェアへの振替による減少	729,966

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#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

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#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

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