棚卸資産
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。2025/06/23 9:56

#2 売上原価明細書（連結）

※2 他勘定振替高の内容は、次のとおりであります。

項目	前事業年度(千円)	当事業年度(千円)
無形固定資産への振替	742,797	1,072,320
貯蔵品の増減額	35,193	△69,431

(原価計算の方法)
当社の原価計算は、実際原価計算によるプロジェクト別個別原価計算であります。

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#3 有形固定資産等明細表（連結）

(1) 主な増加

有形固定資産
	リース資産	所有権移転外ファイナンス・リース取引(売買処理)の資産計上による増加	2,419,975千円
無形固定資産
	ソフトウエア	ソフトウエア購入に伴う増加	60,716千円

(2) 主な減少

無形固定資産
	その他	ソフトウエア仮勘定のソフトウエアへの振替による減少	997,207千円

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#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定額法
ただし、無形固定資産のソフトウエアのうち自社利用分については社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。また、市場販売目的のソフトウエアについては販売可能な見込み有効期間(3年内)に基づく定額法によっております。
③ 長期前払費用

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#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定額法
ただし、無形固定資産のソフトウエアのうち自社利用分については社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。また、市場販売目的のソフトウエアについては販売可能な見込み有効期間(3年内)に基づく定額法によっております。
(3) 長期前払費用

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