形固定資産
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、機械及び装置(太陽光発電設備)については定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～39年
機械及び装置 15～17年
(2)無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
のれんの償却については、投資対象ごとに投資効果の発現する期間を見積り、20年以内で均等償却しております。2016/01/15 10:31

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※1 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

前連結会計年度(自平成25年10月1日至平成26年9月30日)		当連結会計年度(自平成26年10月1日至平成27年9月30日)
土地建物機械装置及び運搬具直営店施設及び営業権利の譲渡	11,241千円243,5372,7115,376		-千円-6,471-
合計	262,867		6,471

2016/01/15 10:31

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

前連結会計年度(自平成25年10月1日至平成26年9月30日)		当連結会計年度(自平成26年10月1日至平成27年9月30日)
建物及び構築物	2,716千円		3,598千円
その他	772		0

2016/01/15 10:31

#4 担保に供している資産の注記（連結）

※1 担保に供している資産は次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年9月30日)	当連結会計年度(平成27年9月30日)
建物及び構築物	876,117千円	820,658千円
機械装置	-	398,263

対応する債務は次のとおりであります。

2016/01/15 10:31

#5 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

ロ当該資産除去債務の金額の算定方法
使用見込期間を当該契約の期間および建物の耐用年数に応じて3年～40年と見積り、割引率は0.227%～2.171%を使用して資産除去債務の金額を計算しております。
ハ当該資産除去債務の総額の増減

2016/01/15 10:31

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、機械装置(太陽光発電設備)については定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～47年
機械装置及び運搬具 2～17年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2016/01/15 10:31