建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)および保守契約に供する資産については定 額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建 物 6～39年
工具器具備品 2～15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
(ただし、自社利用のソフトウェアについては、見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。)
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引にかかるリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する方法によっております。
なお、リース取引開始日が平成20年3月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/06/26 11:40

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1.当期増加額の主なものは次のとおりであります。

	建物建物工具、器具及び備品	空調設備の増設SOC室の拡張営業貸出機及び技術検証機等の取得	4,4392,12920,929	千円千円千円
	工具、器具及び備品	保守契約に供する機器の取得	23,988	千円

2.当期減少額の主なものは次のとおりであります。

2015/06/26 11:40