#1 セグメント情報等、財務諸表（連結）: (2)有形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3.主要な顧客ごとの情報
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#2 固定資産の減価償却の方法: 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)および保守契約に供する資産については定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6～39年
工具器具備品 2～15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
(ただし、自社利用のソフトウェアについては、見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。)
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引にかかるリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する方法によっております。
なお、リース取引開始日が平成20年3月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/06/26 11:40
#3 固定資産除却損の注記: ※ 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

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#4 有形固定資産等明細表（連結）: 【有形固定資産等明細表】

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