クリエアナブキ（4336）の繰延税金資産の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2008年3月31日: 1504万
2009年3月31日 -29.62%: 1058万
2010年12月31日 +58.05%: 1673万
2011年3月31日 +12.53%: 1883万
2011年6月30日 -13.31%: 1632万
2011年9月30日 +1.16%: 1651万
2011年12月31日 -11.31%: 1464万
2012年3月31日 -10.18%: 1315万
2012年6月30日 +11.02%: 1460万
2012年9月30日 +9.03%: 1592万
2012年12月31日 +7.52%: 1712万
2013年3月31日 +15.24%: 1972万
2013年6月30日 -1.54%: 1942万
2013年9月30日 +6.43%: 2067万
2013年12月31日 +6.4%: 2199万
2014年3月31日 +2.19%: 2248万
2014年6月30日 +3.82%: 2333万
2014年9月30日 -1.62%: 2296万
2014年12月31日 +5.5%: 2422万
2015年3月31日 -5.55%: 2287万
2015年6月30日 +2.52%: 2345万
2015年9月30日 +5.72%: 2479万
2015年12月31日 +5.22%: 2609万
2016年3月31日 +1.58%: 2650万
2016年6月30日 +5.56%: 2797万
2016年9月30日 +3.36%: 2891万
2016年12月31日 +4.9%: 3033万
2017年3月31日 +9.71%: 3328万
2017年6月30日 -0.62%: 3307万
2017年9月30日 -0.24%: 3299万
2017年12月31日 +3.85%: 3426万
2018年3月31日 +3.47%: 3545万
2018年6月30日 +77.57%: 6295万
2018年9月30日 +9.69%: 6906万
2018年12月31日 -18.18%: 5650万
2019年3月31日 +33.81%: 7561万

個別

2008年3月31日: 1504万
2009年3月31日 -29.62%: 1058万
2011年3月31日 +77.84%: 1883万
2012年3月31日 -30.14%: 1315万
2013年3月31日 +17.11%: 1540万
2014年3月31日 -10.26%: 1382万
2015年3月31日 -16.77%: 1150万
2016年3月31日 +7.07%: 1231万
2017年3月31日 +35.8%: 1672万
2018年3月31日 -7.22%: 1552万
2019年3月31日 +162.91%: 4080万

有報情報

#1 税効果会計関係、財務諸表（連結）: (税効果会計関係)
(1) 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
(単位:千円)
2021/06/25 9:30
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: なお、新型コロナウイルス感染症の影響のように不確実性が大きく、事業計画等への反映が困難な要素もありますが、当連結会計年度末において入手可能な情報をもとに検証等を行っております。
(繰延税金資産)
当社グループは、将来の利益計画に基づいた課税所得が十分に確保でき、回収可能性があると判断した将来減算一時差異について、繰延税金資産を計上しております。繰延税金資産の回収可能性は、将来の課税所得の見積りに依存しているため、その前提となる条件や仮定に変更が生じて見積りが減少した場合、繰延税金資産が減額され、税金費用が計上される可能性があります。
2021/06/25 9:30
#3 追加情報、財務諸表（連結）: (新型コロナウイルス感染症の影響に関する会計上の見積り)
当社では、繰延税金資産の回収可能性、固定資産の減損処理等の会計上の見積りについて、財務諸表作成時に入手可能な情報に基づき、新型コロナウイルス感染症による売上高等への影響が、引き続き翌事業年度末程度の期間にわたると仮定しております。
2021/06/25 9:30
#4 追加情報、連結財務諸表（連結）: (新型コロナウイルス感染症の影響に関する会計上の見積り)
当社グループでは、繰延税金資産の回収可能性、固定資産の減損処理等の会計上の見積りについて、連結財務諸表作成時に入手可能な情報に基づき、新型コロナウイルス感染症による売上高等への影響が、引き続き翌連結会計年度末程度の期間にわたると仮定しております。
2021/06/25 9:30