西菱電機（4341）の建物及び構築物の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 15億6973万
2009年3月31日 -2.48%: 15億3078万
2010年3月31日 -6.01%: 14億3873万
2010年12月31日 +1.66%: 14億6265万
2011年3月31日 -0.68%: 14億5264万
2011年6月30日 -0.32%: 14億4800万
2011年9月30日 ±0%: 14億4800万
2011年12月31日 -0.14%: 14億4600万
2012年3月31日 -20.82%: 11億4500万
2012年6月30日 -0.17%: 11億4300万
2012年9月30日 -0.09%: 11億4200万
2012年12月31日 +4.47%: 11億9300万
2013年3月31日 -27.07%: 8億7000万
2013年6月30日 +2.3%: 8億9000万
2013年9月30日 +13.71%: 10億1200万
2013年12月31日 +0.3%: 10億1500万
2014年3月31日 -0.1%: 10億1400万
2014年6月30日 +0.79%: 10億2200万
2014年9月30日 ±0%: 10億2200万
2014年12月31日 +0.59%: 10億2800万
2015年3月31日 ±0%: 10億2800万
2015年6月30日 +1.17%: 10億4000万
2015年9月30日 +0.19%: 10億4200万
2015年12月31日 +4.8%: 10億9200万
2016年3月31日 +0.09%: 10億9300万
2016年6月30日 +0.73%: 11億100万
2016年9月30日 -1.63%: 10億8300万
2016年12月31日 +0.37%: 10億8700万
2017年3月31日 -0.09%: 10億8600万
2017年6月30日 +0.18%: 10億8800万
2017年9月30日 +0.18%: 10億9000万
2017年12月31日 ±0%: 10億9000万
2018年3月31日 +9.91%: 11億9800万
2018年6月30日 +0.92%: 12億900万
2018年9月30日 +0.83%: 12億1900万
2018年12月31日 -0.25%: 12億1600万
2019年3月31日 +1.56%: 12億3500万
2019年6月30日 -0.32%: 12億3100万
2019年9月30日 +0.65%: 12億3900万
2019年12月31日 -0.08%: 12億3800万
2020年3月31日 -0.16%: 12億3600万
2020年6月30日 ±0%: 12億3600万
2020年9月30日 ±0%: 12億3600万
2020年12月31日 ±0%: 12億3600万
2021年3月31日 +0.89%: 12億4700万
2021年6月30日 -1.36%: 12億3000万
2021年9月30日 -1.14%: 12億1600万
2021年12月31日 -0.08%: 12億1500万
2022年3月31日 +0.16%: 12億1700万
2022年6月30日 ±0%: 12億1700万
2022年9月30日 +0.25%: 12億2000万
2022年12月31日 ±0%: 12億2000万
2023年3月31日 -0.08%: 12億1900万
2023年6月30日 -0.25%: 12億1600万
2023年9月30日 +0.08%: 12億1700万
2023年12月31日 -0.16%: 12億1500万
2024年3月31日 +7.33%: 13億400万
2024年6月30日 ±0%: 13億400万
2024年9月30日 -0.77%: 12億9400万
2024年12月31日 +0.15%: 12億9600万
2025年3月31日 +1.23%: 13億1200万
2025年6月30日 ±0%: 13億1200万
2025年9月30日 -0.15%: 13億1000万
2025年12月31日 +0.38%: 13億1500万
2026年3月31日 +0.91%: 13億2700万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～39年
機械装置及び運搬具 6年
2025/06/27 9:25
#2 減損損失に関する注記（連結）: 携帯端末販売事業において、最近の事業環境の変化を踏まえ今後の事業計画及び回収可能性を検討した結果、回収可能価額が帳簿価額を下回ったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。
なお、上記減損損失の内訳は、建物及び構築物15百万円、工具、器具及び備品3百万円であります。
当該資産の回収可能価額は、使用価値または正味売却価額により測定しています。使用価値は、将来キャッシュ・フローが見込まれないため零としています。正味売却価額は、処分見込価額により評価しています。
2025/06/27 9:25