西菱電機（4341）の仕掛品の推移 - 通期

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2009年3月31日: 2億4260万
2010年3月31日 -66.46%: 8136万
2011年3月31日 -52.64%: 3853万
2012年3月31日 +143.93%: 9400万
2013年3月31日 +671.28%: 7億2500万
2014年3月31日 -24.41%: 5億4800万
2015年3月31日 -6.39%: 5億1300万
2016年3月31日 -63.94%: 1億8500万
2017年3月31日 -20%: 1億4800万
2018年3月31日 +87.84%: 2億7800万
2019年3月31日 +35.61%: 3億7700万
2020年3月31日 -36.07%: 2億4100万
2021年3月31日 +33.2%: 3億2100万
2022年3月31日 -2.18%: 3億1400万
2023年3月31日 +39.49%: 4億3800万
2024年3月31日 -29.22%: 3億1000万
2025年3月31日 -41.61%: 1億8100万

個別

2008年3月31日: 9647万
2009年3月31日 +151.48%: 2億4260万
2010年3月31日 -66.46%: 8136万
2011年3月31日 -52.64%: 3853万
2012年3月31日 +136.15%: 9100万
2013年3月31日 +695.6%: 7億2400万
2014年3月31日 -50.69%: 3億5700万
2015年3月31日 +21.01%: 4億3200万
2016年3月31日 -81.48%: 8000万
2017年3月31日 -26.25%: 5900万
2018年3月31日 +91.53%: 1億1300万
2019年3月31日 -24.78%: 8500万
2020年3月31日 +54.12%: 1億3100万
2021年3月31日 -16.03%: 1億1000万
2022年3月31日 +61.82%: 1億7800万
2023年3月31日 +51.12%: 2億6900万
2024年3月31日 -50.19%: 1億3400万
2025年3月31日 -47.76%: 7000万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
② 棚卸資産
商品及び製品総平均法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
仕掛品個別法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
ただし、携帯端末修理の仕掛品は、総平均法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
原材料主として、総平均法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/06/27 9:25
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 仕掛品個別法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
ただし、携帯端末修理の仕掛品は、総平均法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
原材料主として、総平均法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
2025/06/27 9:25
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (2)仕掛品個別法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
ただし、携帯端末修理の仕掛品は、総平均法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
(3)原材料総平均法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
2025/06/27 9:25