メディカルシステムネットワーク（4350）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年12月31日: 2億6622万
2011年9月30日 +334.69%: 11億5727万
2011年12月31日 -71.65%: 3億2810万
2012年3月31日 +83.64%: 6億251万
2012年6月30日 -81.31%: 1億1261万
2012年9月30日 +174.26%: 3億886万
2012年12月31日 +123.69%: 6億9091万
2013年3月31日 +30.52%: 9億177万
2013年6月30日 -71.55%: 2億5653万
2013年9月30日 +87.6%: 4億8125万
2013年12月31日 +87.64%: 9億305万
2014年3月31日 -21.75%: 7億663万
2014年6月30日 -87.63%: 8738万
2014年9月30日 +202.17%: 2億6404万
2014年12月31日 +151.88%: 6億6506万
2015年3月31日 +47.52%: 9億8109万
2015年6月30日 -54.95%: 4億4200万
2015年9月30日 +85.75%: 8億2100万
2015年12月31日 +56.39%: 12億8400万
2016年3月31日 +47.04%: 18億8800万
2016年6月30日: -3600万
2016年9月30日: 7800万
2016年12月31日 +406.41%: 3億9500万
2017年3月31日 +72.91%: 6億8300万
2017年6月30日 -52.86%: 3億2200万
2017年9月30日 +42.55%: 4億5900万
2017年12月31日 +139.65%: 11億
2018年3月31日 +1.91%: 11億2100万
2018年6月30日 -88.31%: 1億3100万
2018年9月30日 +24.43%: 1億6300万
2018年12月31日 +76.69%: 2億8800万
2019年3月31日 +33.33%: 3億8400万
2019年6月30日 -83.85%: 6200万
2019年9月30日 +112.9%: 1億3200万
2019年12月31日 +99.24%: 2億6300万
2020年3月31日: -10億3900万
2020年6月30日: -2億900万
2020年9月30日: 5億7300万
2020年12月31日 +249.56%: 20億300万
2021年3月31日 +9.39%: 21億9100万
2021年6月30日 -69.01%: 6億7900万
2021年9月30日 +113.7%: 14億5100万
2021年12月31日 +48.52%: 21億5500万
2022年3月31日 +10.72%: 23億8600万
2022年6月30日 -95.68%: 1億300万
2022年9月30日 +407.77%: 5億2300万
2022年12月31日 +136.14%: 12億3500万
2023年3月31日 +29.47%: 15億9900万
2023年6月30日 -89.87%: 1億6200万
2023年9月30日 +450.62%: 8億9200万
2023年12月31日 +93.95%: 17億3000万
2024年3月31日 +9.71%: 18億9800万
2024年6月30日 -90.04%: 1億8900万
2024年9月30日 +22.75%: 2億3200万
2024年12月31日 +547.41%: 15億200万
2025年3月31日 -0.93%: 14億8800万
2025年6月30日 -94.02%: 8900万
2025年9月30日 +416.85%: 4億6000万
2025年12月31日 +131.96%: 10億6700万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額
(百万円)
2025/06/23 9:56
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3 項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28 号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/23 9:56