#1 会計方針に関する事項（連結）: 棚卸資産
仕掛品
個別法に基づく原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
その他
主として総平均法に基づく原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法によっております。なお、貸与資産については貸与期間による定額法(残存価額なし)によっております。2022/06/22 10:44
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: ②投資活動によるキャッシュ・フロー
前連結会計年度は、有形及び無形固定資産の取得による支出△3,644百万円、投資有価証券の売却による収入2,158百万円、関係会社短期貸付金の回収による収入12,000百万円等により10,414百万円となりました。一方、当連結会計年度は、有形及び無形固定資産の取得による支出△5,337百万円、投資有価証券の取得による支出△4,070百万円等により△8,540百万円となりました。
③財務活動によるキャッシュ・フロー
2022/06/22 10:44
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 主として定額法によっております。なお、貸与資産については貸与期間による定額法(残存価額なし)によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。また、自社利用ソフトウェアについては、見込利用可能期間(概ね5年)に基づく定額法によっております。
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#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法によっております。なお、貸与資産については貸与期間による定額法(残存価額なし)によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。また、自社利用ソフトウェアについては、見込利用可能期間(概ね5年)に基づく定額法によっております。
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