構築物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 3億1000万
- 2009年3月31日 -20.32%
- 2億4700万
- 2010年3月31日 -19.43%
- 1億9900万
- 2011年3月31日 -19.1%
- 1億6100万
- 2012年3月31日 -0.62%
- 1億6000万
- 2013年3月31日 -20.63%
- 1億2700万
- 2014年3月31日 -22.05%
- 9900万
- 2015年3月31日 -24.24%
- 7500万
- 2016年3月31日 -24%
- 5700万
- 2017年3月31日 -26.32%
- 4200万
- 2018年3月31日 -19.05%
- 3400万
- 2019年3月31日 -23.53%
- 2600万
- 2020年3月31日 -23.08%
- 2000万
- 2021年3月31日 +30%
- 2600万
- 2022年3月31日 +15.38%
- 3000万
- 2023年3月31日 -3.33%
- 2900万
有報情報
- #1 注記事項－リース、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 13.リース2023/06/22 10:39
当社グループでは、事業活動のために建物及び構築物、工具器具及び備品、ソフトウェア等の資産をリースしております。リース契約の一部については、延長オプションが付与されております。また、リースによって課されている制限又は特約はありません。
使用権資産の内訳は、次のとおりであります。 - #2 注記事項－重要な会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 土地、建設仮勘定以外の有形固定資産は、使用が可能となった時点から、それぞれの耐用年数にわたって定額法で減価償却しております。主要な有形固定資産の耐用年数は次のとおりであります。2023/06/22 10:39
建物及び構築物 :3～50年
工具、器具及び備品 :4～15年 - #3 注記事項－非金融資産の減損、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (当連結会計年度)2023/06/22 10:39
当連結会計年度において、一部のデータセンターの資産について、今後の収益見通しを評価した結果、減損損失を認識しております。回収可能価額は、処分コスト控除後の公正価値であり、当該不動産の所在する国の評価基準に従った、社外の独立した不動産鑑定士による主にインカムアプローチを用いた鑑定評価等に基づき算定しており、公正価値ヒエラルキーはレベル3であります。(単位:百万円) 用途 種類 場所 金額 事業用資産 建物及び構築物、土地 東京都板橋区 1,088
なお、当連結会計年度における上記以外の減損損失については、重要性が乏しいため、記載を省略しております。