アルバイトタイムス（2341）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年5月31日
- 6220万
- 2011年8月31日 +143.65%
- 1億5155万
- 2011年11月30日 +101.11%
- 3億479万
- 2012年2月29日 +27.94%
- 3億8994万
- 2012年5月31日 -29.99%
- 2億7301万
- 2012年8月31日 +67.71%
- 4億5787万
- 2012年11月30日 +63.05%
- 7億4654万
- 2013年2月28日 +6.99%
- 7億9875万
- 2013年5月31日 -73.89%
- 2億855万
- 2013年8月31日 +90.84%
- 3億9800万
- 2013年11月30日 +74.41%
- 6億9413万
- 2014年2月28日 +20.65%
- 8億3745万
- 2014年5月31日 -72.18%
- 2億3300万
- 2014年8月31日 +80.62%
- 4億2085万
- 2014年11月30日 +46.46%
- 6億1641万
- 2015年2月28日 +38.52%
- 8億5386万
- 2015年5月31日 -82.78%
- 1億4699万
- 2015年8月31日 +135.6%
- 3億4631万
- 2015年11月30日 +79.52%
- 6億2172万
- 2016年2月29日 +21.04%
- 7億5256万
- 2016年5月31日 -78.75%
- 1億5991万
- 2016年8月31日 +47.89%
- 2億3650万
- 2016年11月30日 +59.43%
- 3億7705万
- 2017年2月28日 +24.41%
- 4億6908万
- 2017年5月31日 -76.45%
- 1億1045万
- 2017年8月31日 +85.37%
- 2億475万
- 2017年11月30日 +60.9%
- 3億2944万
- 2018年2月28日 +15.96%
- 3億8203万
- 2018年5月31日 -68.76%
- 1億1934万
- 2018年8月31日 +61.16%
- 1億9232万
- 2018年11月30日 +67.1%
- 3億2137万
- 2019年2月28日 +12.18%
- 3億6051万
- 2019年5月31日 -90.06%
- 3582万
- 2019年8月31日 +118.71%
- 7835万
- 2019年11月30日 +69.8%
- 1億3305万
- 2020年2月29日 +31.52%
- 1億7498万
- 2020年5月31日
- -1億2987万
- 2020年8月31日 -145.61%
- -3億1898万
- 2020年11月30日 -42.15%
- -4億5345万
- 2021年2月28日 -11.29%
- -5億466万
- 2021年5月31日
- -4342万
- 2021年8月31日 -27.67%
- -5544万
- 2021年11月30日
- -2341万
- 2022年2月28日
- 4385万
- 2022年5月31日 -77.37%
- 992万
- 2022年8月31日
- -2286万
- 2022年11月30日
- -668万
- 2023年2月28日
- 4017万
- 2023年5月31日 -2.25%
- 3926万
- 2023年8月31日 +17.87%
- 4628万
- 2023年11月30日 +47.31%
- 6818万
- 2024年2月29日
- -3025万
- 2024年5月31日
- 932万
- 2024年8月31日 +235.64%
- 3129万
- 2024年11月30日 +189.79%
- 9069万
- 2025年2月28日
- -4億6569万
- 2025年5月31日
- 3661万
- 2025年8月31日 +63.52%
- 5987万
- 2025年11月30日 +42.28%
- 8519万
- 2026年2月28日 +116.79%
- 1億8469万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/05/25 9:31
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2026/05/25 9:31
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
