- 2351
- 2026/10/19
- 時価
- 25億円
- PER 予
- 24.97倍
- 2010年以降
- 赤字-1504.07倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.86倍
- 2010年以降
- 0.61-8.86倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0.94%
- ROE 予
- 3.43%
- ROA 予
- 2.06%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (1)当事業年度の財務諸表に計上した金額2023/08/10 15:49
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前事業年度(2022年3月31日) 当事業年度(2023年3月31日) 有形固定資産 1,421,452千円 1,414,474千円 無形固定資産 - 74,340 減損損失 209,583 -
連結財務諸表注記「14.非金融資産の減損」に記載した内容と同一であります。これらの仮定は経営者の最善の見積りと判断により決定されているものの、将来の不確実な経済条件の変動によって影響を受ける可能性があります。 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
(2)棚卸資産の評価基準及び評価方法
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
貯蔵品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
①有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2023/08/10 15:49建物 3~50年 車両運搬具 6年 工具、器具及び備品 3~20年