シンクレイヤ(1724)の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 900万
- 2009年3月31日
- -5億800万
- 2009年12月31日
- -6000万
- 2010年3月31日
- 1億7800万
- 2010年6月30日
- -1億5900万
- 2010年9月30日
- -2600万
- 2010年12月31日
- 1億4200万
- 2011年3月31日 +116.2%
- 3億700万
- 2011年6月30日
- -1億700万
- 2011年9月30日 -20.56%
- -1億2900万
- 2011年12月31日 -91.47%
- -2億4700万
- 2012年3月31日
- -2億2400万
- 2012年6月30日 -13.84%
- -2億5500万
- 2012年9月30日 -33.33%
- -3億4000万
- 2012年12月31日 -1.18%
- -3億4400万
- 2013年3月31日
- -1億4700万
- 2013年6月30日 -32.65%
- -1億9500万
- 2013年9月30日 -21.54%
- -2億3700万
- 2013年12月31日
- -1億1400万
- 2014年3月31日
- 4700万
- 2014年6月30日
- -1億6700万
- 2014年9月30日 -73.05%
- -2億8900万
- 2014年12月31日
- -2億8600万
- 2015年3月31日 -138.46%
- -6億8200万
個別
- 2008年3月31日
- 1600万
- 2009年3月31日
- -5億4000万
- 2010年3月31日
- 1億4900万
- 2011年3月31日 +100%
- 2億9800万
- 2012年3月31日
- -2億300万
- 2013年3月31日
- -1億1500万
- 2014年3月31日
- 5400万
- 2015年3月31日
- -6億3800万
- 2016年3月31日
- -4100万
- 2017年3月31日
- 2億4300万
- 2018年3月31日 +41.98%
- 3億4500万
- 2018年12月31日 -3.77%
- 3億3200万
- 2019年12月31日 +124.4%
- 7億4500万
- 2020年12月31日 -31.41%
- 5億1100万
- 2021年12月31日 +72.6%
- 8億8200万
- 2022年12月31日 -60.77%
- 3億4600万
- 2023年12月31日 +10.69%
- 3億8300万
- 2024年12月31日 +2.35%
- 3億9200万
- 2025年12月31日 -58.93%
- 1億6100万
有報情報
- #1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (4) 目標とする経営指標2026/03/25 13:28
2024年3月15日に公表した3年間計画に基づき、2026年12月期の売上高、営業利益、経常利益及び自己資本当期純利益率を以下のとおり計画しております。なお、2026年12月期の見通しにつきましては、2026年2月12日公表の「中期経営計画における数値目標の修正に関するお知らせ」に記載の通り、最新の事業環境および案件進捗を踏まえ中期経営計画策定当初から数値を見直しております。
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ② 経営成績の分析2026/03/25 13:28
当連結会計年度における売上高は10,488百万円(前期比10.4%減)、営業利益は351百万円(同46.2%減)、経常利益は377百万円(同49.1%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は242百万円(同55.7%減)となりました。主な原因については、「第2 事業の状況 4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析 1.経営成績等の状況の概要 (1) 財政状態及び経営成績の状況」に記載しております。
③ キャッシュ・フローの分析 - #3 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2026/03/25 13:28
(注) 1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在していないため記載しておりません。前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 1株当たり純資産額 1,320.51 円 1,361.44 円 1株当たり当期純利益金額 117.66 円 52.08 円 潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額 - 円 - 円
2.1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。