- 1724
- 2026/10/06
- 時価
- 34億円
- PER 予
- 8.97倍
- 2010年以降
- 赤字-101.32倍
(2010-2025年) - PBR
- 0.52倍
- 2010年以降
- 0.28-2.48倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 4.16%
- ROE 予
- 5.76%
- ROA 予
- 3.73%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2019年12月31日
- 30億9600万
- 2020年12月31日 +4.68%
- 32億4100万
個別
- 2019年12月31日
- 32億500万
- 2020年12月31日 +2.31%
- 32億7900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2021/03/31 16:04
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3~47年
工具、器具及び備品 2~20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)、市場販売目的のソフトウエアについては販売可能な見込有効期間(3年)に基づいております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2021/03/31 16:04 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。
2021/03/31 16:04前連結会計年度
(自 2019年1月1日
至 2019年12月31日)当連結会計年度
(自 2020年1月1日
至 2020年12月31日)建物及び構築物 -百万円 1百万円 土地 - 1 計 - 2 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2021/03/31 16:04前連結会計年度
(自 2019年1月1日
至 2019年12月31日)当連結会計年度
(自 2020年1月1日
至 2020年12月31日)機械装置及び運搬具
土地0百万円
3-百万円
-計 4 - - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2021/03/31 16:04
前連結会計年度(自 2019年1月1日至 2019年12月31日) 当連結会計年度(自 2020年1月1日至 2020年12月31日) 建物及び構築物機械装置及び運搬具 -百万円- 0百万円0 その他(工具、器具及び備品)無形固定資産 00 1- 計 0 1 - #6 売上原価明細書(連結)
- (自 2020年1月1日2021/03/31 16:04
至 2020年12月31日)※1 経費の主な内訳 ※1 経費の主な内訳 ※2 他勘定振替高の内訳 ※2 他勘定振替高の内訳 販売費及び一般管理費への振替有形固定資産への振替 147百万円29百万円 無形固定資産への振替 27百万円 その他 0百万円 販売費及び一般管理費への振替有形固定資産への振替 159百万円28百万円 無形固定資産への振替 36百万円 その他 0百万円 - #7 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2021/03/31 16:04 - #8 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2021/03/31 16:04
- #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2021/03/31 16:04
投資活動の結果使用した資金は374百万円(同112.2%増)となりました。これは主に、有形固定資産の取得による支出264百万円等によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #10 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2021/03/31 16:04
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法(ただし、当社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。 - #11 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- …最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2021/03/31 16:04
3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) - #12 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法(ただし、当社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~47年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)、市場販売目的のソフトウエアについては販売可能な見込有効期間(3年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2021/03/31 16:04