YE DIGITAL（2354）の建物及び構築物（純額）の推移 - 通期

【期間】

通期

連結

2009年3月20日: 3億2564万
2010年3月20日 -8.54%: 2億9784万
2011年3月20日 -5.52%: 2億8140万
2012年3月20日 -6.14%: 2億6411万
2013年3月20日 -8.83%: 2億4079万
2014年3月20日 -5.09%: 2億2853万
2015年3月20日 -2.59%: 2億2262万
2016年3月20日 +15.31%: 2億5671万
2017年3月20日 -6.68%: 2億3956万
2018年2月28日 -5.22%: 2億2705万
2019年2月28日 +10.69%: 2億5133万
2020年2月29日 -6.37%: 2億3532万
2021年2月28日 +144.11%: 5億7444万
2022年2月28日 -7.51%: 5億3129万
2023年2月28日 +59.67%: 8億4830万
2024年2月29日 -7.4%: 7億8555万
2025年2月28日 +16.64%: 9億1623万
2026年2月28日 -9.72%: 8億2719万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～18年
機械装置及び運搬具 17年

2025/05/26 10:33

#2 減損損失に関する注記（連結）

(単位:千円)

場所	用途	種類	金額
東京都港区	事業用資産	建物及び構築物	13,733
東京都港区	事業用資産	その他	4,175
川崎市麻生区	事業用資産	建物及び構築物	7,366
川崎市麻生区	事業用資産	その他	1,678
大阪市淀川区	事業用資産	建物及び構築物	2,800
大阪市淀川区	事業用資産	その他	296

2024年6月の「渋谷オフィス」開設に伴い「三田オフィス」「新百合ヶ丘オフィス」を統合、移転するため、また「新大阪オフィス」は拠点再編のため、減損の兆候を識別し、関連資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。なお、回収可能価額は使用価値により測定しており、備忘価額をもって評価しております。
当連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日)

2025/05/26 10:33