コア（2359）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -9141万
2010年9月30日: 1億2287万
2010年12月31日 +71.97%: 2億1131万
2011年3月31日 +164.02%: 5億5791万
2011年6月30日 -87.82%: 6796万
2011年9月30日 +143.73%: 1億6564万
2011年12月31日 +48.02%: 2億4518万
2012年3月31日 +69.86%: 4億1647万
2012年6月30日: -6586万
2012年9月30日: 1047万
2012年12月31日 +712.18%: 8503万
2013年3月31日 +638.67%: 6億2812万
2013年6月30日: -9267万
2013年9月30日: 6776万
2013年12月31日 -39.42%: 4105万
2014年3月31日 +456.02%: 2億2825万
2014年6月30日: -9060万
2014年9月30日: 385万
2014年12月31日 +999.99%: 1億8503万
2015年3月31日 +180.02%: 5億1814万
2015年6月30日: -1804万
2015年9月30日: 3653万
2015年12月31日 +406.45%: 1億8503万
2016年3月31日 +128.85%: 4億2344万
2016年6月30日 -83.82%: 6850万
2016年9月30日 +376.37%: 3億2633万
2016年12月31日 +105.16%: 6億6952万
2017年3月31日 +24.89%: 8億3616万
2017年6月30日 -84%: 1億3380万
2017年9月30日 +121.38%: 2億9621万
2017年12月31日 +90.85%: 5億6531万
2018年3月31日 +70.56%: 9億6420万
2018年6月30日 -88.38%: 1億1203万
2018年9月30日 +244.61%: 3億8608万
2018年12月31日 +75.41%: 6億7723万
2019年3月31日 +90.11%: 12億8747万
2019年6月30日 -92.12%: 1億145万
2019年9月30日 +373.46%: 4億8036万
2019年12月31日 +66.67%: 8億62万
2020年3月31日 +44.2%: 11億5450万
2020年6月30日 -85.06%: 1億7252万
2020年9月30日 +201.33%: 5億1985万
2020年12月31日 +66.33%: 8億6466万
2021年3月31日 +74.48%: 15億869万
2021年6月30日 -77.96%: 3億3247万
2021年9月30日 +130.77%: 7億6724万
2021年12月31日 +65.65%: 12億7092万
2022年3月31日 +27.43%: 16億1947万
2022年6月30日 -78.2%: 3億5308万
2022年9月30日 +133.19%: 8億2334万
2022年12月31日 +72.92%: 14億2369万
2023年3月31日 +41.57%: 20億1546万
2023年6月30日 -77.57%: 4億5215万
2023年9月30日 +126.87%: 10億2581万
2023年12月31日 +60.18%: 16億4311万
2024年3月31日 +45.95%: 23億9816万
2024年6月30日 -80.37%: 4億7071万
2024年9月30日 +98.7%: 9億3530万
2024年12月31日 +50.36%: 14億633万
2025年3月31日 +59.1%: 22億3741万
2025年6月30日 -76.68%: 5億2174万
2025年9月30日 +141.52%: 12億6010万
2025年12月31日 +74.88%: 22億369万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）

※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 15:30

#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）

「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。

2025/06/25 15:30

#3 金融商品関係、連結財務諸表（連結）

(単位:千円)

	前連結会計年度(2024年3月31日)	当連結会計年度(2025年3月31日)
期首残高	50,000	189,263
当期の損益又はその他の包括利益
損益に計上	-	-
その他の包括利益に計上	2,442	294
購入、売却、償還

(2)時価で連結貸借対照表に計上している金融商品以外の金融商品
前連結会計年度(2024年3月31日)

2025/06/25 15:30