ジョルダン（3710）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年12月31日: 7663万
2011年3月31日 +95.25%: 1億4963万
2011年6月30日 +48.77%: 2億2260万
2011年9月30日 +48.85%: 3億3133万
2011年12月31日 -68.48%: 1億444万
2012年3月31日 +61.7%: 1億6889万
2012年6月30日 +27.36%: 2億1510万
2012年9月30日 -28.84%: 1億5306万
2012年12月31日: -1449万
2013年3月31日: 6002万
2013年6月30日 +307.17%: 2億4439万
2013年9月30日 +19.03%: 2億9090万
2013年12月31日 -55.27%: 1億3012万
2014年3月31日 +85.3%: 2億4112万
2014年6月30日 +22.7%: 2億9586万
2014年9月30日 +42.34%: 4億2114万
2014年12月31日 -80.31%: 8290万
2015年3月31日 +145.51%: 2億355万
2015年6月30日 +9.34%: 2億2256万
2015年9月30日 +51.66%: 3億3753万
2015年12月31日 -86.66%: 4503万
2016年3月31日 +244.73%: 1億5525万
2016年6月30日 -10.91%: 1億3831万
2016年9月30日 +33.02%: 1億8397万
2016年12月31日 -34.17%: 1億2110万
2017年3月31日 +110.68%: 2億5514万
2017年6月30日 +19.98%: 3億613万
2017年9月30日 +22.88%: 3億7616万
2017年12月31日 -92.18%: 2940万
2018年3月31日 +232.44%: 9776万
2018年6月30日 +36.61%: 1億3355万
2018年9月30日 -17.95%: 1億958万
2018年12月31日: -3264万
2019年3月31日: 1億1208万
2019年6月30日 +16.5%: 1億3058万
2019年9月30日 -30.03%: 9137万
2019年12月31日 -26.4%: 6725万
2020年3月31日 +83.06%: 1億2310万
2020年6月30日 -59.29%: 5012万
2020年9月30日 -23.59%: 3829万
2020年12月31日: -3572万
2021年3月31日: 6863万
2021年6月30日 -63.59%: 2499万
2021年9月30日 +156.93%: 6421万
2021年12月31日: -3654万
2022年3月31日: 6264万
2022年6月30日 +14.34%: 7163万
2022年9月30日 +33.1%: 9533万
2022年12月31日: -8593万
2023年3月31日 -194.3%: -2億5290万
2023年6月30日: -1億7823万
2023年9月30日 -20.35%: -2億1449万
2023年12月31日: -1億3564万
2024年3月31日: 385万
2024年6月30日: -612万
2024年9月30日 -999.99%: -1億2665万
2024年12月31日: 8399万
2025年3月31日 +106.92%: 1億7380万
2025年6月30日 +19.8%: 2億822万
2025年9月30日 +1.19%: 2億1070万
2025年12月31日 -89.18%: 2280万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/12/26 15:00
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号令和4年10月28日。以下「令和4年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、令和4年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号令和4年10月28日。以下「令和4年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、令和4年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。
2025/12/26 15:00
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: (2) 財政状態の状況
当連結会計年度末における財政状態は、資産は5,502,462千円(前連結会計年度末と比べ206,008千円増)となりました。その内訳は、流動資産が4,044,054千円(前連結会計年度末と比べ267,350千円増)、固定資産が1,458,407千円(前連結会計年度末と比べ61,341千円減)であります。負債は899,576千円(前連結会計年度末と比べ25,909千円増)となりました。その内訳は、流動負債が896,628千円(前連結会計年度末と比べ46,985千円増)、固定負債が2,948千円(前連結会計年度末と比べ21,076千円減)であります。純資産は4,602,885千円(前連結会計年度末と比べ180,099千円増)となりました。その内訳は、株主資本が4,580,766千円(前連結会計年度末と比べ231,131千円増)、その他の包括利益累計額が2,538千円(前連結会計年度末と比べ52,163千円減)、非支配株主持分が19,581千円(前連結会計年度末と比べ1,131千円増)であります。
(3) キャッシュ・フローの状況
2025/12/26 15:00