ケア21(2373)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年1月31日
- 5903万
- 2011年4月30日 +33.06%
- 7854万
- 2011年7月31日 +39.75%
- 1億977万
- 2011年10月31日 +65.83%
- 1億8203万
- 2012年1月31日 -70.9%
- 5296万
- 2012年4月30日 +142.57%
- 1億2848万
- 2012年7月31日 +126.59%
- 2億9112万
- 2012年10月31日 +19.67%
- 3億4840万
- 2013年1月31日 -84.2%
- 5504万
- 2013年4月30日 +401%
- 2億7577万
- 2013年7月31日 +24.75%
- 3億4403万
- 2013年10月31日 +74.76%
- 6億123万
- 2014年1月31日 -96.12%
- 2335万
- 2014年4月30日 +230.63%
- 7721万
- 2014年7月31日 +244.39%
- 2億6593万
- 2014年10月31日 +101.12%
- 5億3484万
- 2015年1月31日
- -2億3605万
- 2015年4月30日
- 7589万
- 2015年7月31日 +414.28%
- 3億9028万
- 2015年10月31日 +57.53%
- 6億1480万
- 2016年1月31日 -77.91%
- 1億3580万
- 2016年4月30日
- -306万
- 2016年7月31日
- 2億9107万
- 2016年10月31日 -32.56%
- 1億9629万
- 2017年1月31日
- -5854万
- 2017年4月30日
- 8226万
- 2017年7月31日 +483.59%
- 4億8010万
- 2017年10月31日 +13.77%
- 5億4619万
- 2018年1月31日 -77%
- 1億2561万
- 2018年4月30日 +72.96%
- 2億1726万
- 2018年7月31日 +108.33%
- 4億5262万
- 2018年10月31日 -48.76%
- 2億3194万
- 2019年1月31日
- -1098万
- 2019年4月30日
- 4億87万
- 2019年7月31日 +92.88%
- 7億7318万
- 2019年10月31日 +12.16%
- 8億6723万
- 2020年1月31日 -75.33%
- 2億1394万
- 2020年4月30日 -27.4%
- 1億5532万
- 2020年7月31日 +280.08%
- 5億9034万
- 2020年10月31日 +67.82%
- 9億9073万
- 2021年1月31日 -23.08%
- 7億6204万
- 2021年4月30日 -45.8%
- 4億1306万
- 2021年7月31日 +67.16%
- 6億9048万
- 2021年10月31日 +177.22%
- 19億1415万
- 2022年1月31日
- -7億4767万
- 2022年4月30日
- -4億2553万
- 2022年7月31日
- -2億1981万
- 2022年10月31日
- -6945万
- 2023年1月31日 -231.16%
- -2億3000万
- 2023年4月30日
- -1億6000万
- 2023年7月31日 -57.1%
- -2億5136万
- 2023年10月31日 -193.48%
- -7億3769万
- 2024年1月31日
- -4527万
- 2024年4月30日 -999.99%
- -6億283万
- 2024年7月31日
- -4億8450万
- 2024年10月31日 -17.35%
- -5億6855万
- 2025年1月31日
- -9745万
- 2025年4月30日 -421.7%
- -5億839万
- 2025年7月31日
- -1億4266万
- 2025年10月31日
- 400万
- 2026年1月31日 +999.99%
- 1億7508万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/01/28 17:14
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表(連結)
- (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)2026/01/28 17:14
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)、「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日)及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」 (企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)を当事業計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。 - #3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)2026/01/28 17:14
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)、「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日)及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」 (企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。