ギグワークス（2375）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2011年1月31日: -695万
2011年4月30日 -67.34%: -1164万
2011年7月31日: 2億51万
2011年10月31日 +35.96%: 2億7260万
2012年1月31日 -65.29%: 9461万
2012年4月30日 +243.25%: 3億2477万
2012年7月31日 +1.36%: 3億2920万
2012年10月31日 +22.28%: 4億254万
2013年1月31日 -82.77%: 6937万
2013年4月30日 +227.35%: 2億2709万
2013年7月31日 -25.73%: 1億6867万
2013年10月31日 +42.72%: 2億4072万
2014年1月31日 -84.02%: 3847万
2014年4月30日 +331.51%: 1億6600万
2014年7月31日 +11.09%: 1億8441万
2014年10月31日 +27.26%: 2億3468万
2015年1月31日 -87.1%: 3027万
2015年4月30日 +431.33%: 1億6087万
2015年7月31日 -11.93%: 1億4168万
2015年10月31日 +3.25%: 1億4628万
2016年1月31日 -75.61%: 3568万
2016年4月30日 +134.83%: 8378万
2016年7月31日 -21.24%: 6598万
2016年10月31日 +50.05%: 9901万
2017年1月31日 -48.6%: 5089万
2017年4月30日 +213.81%: 1億5970万
2017年7月31日 +11.53%: 1億7812万
2017年10月31日 +34.65%: 2億3984万
2018年1月31日 -62.03%: 9107万
2018年4月30日 +124.98%: 2億489万
2018年7月31日 +47.21%: 3億162万
2018年10月31日 -1.28%: 2億9775万
2019年1月31日 -77.33%: 6750万
2019年4月30日 +295.23%: 2億6680万
2019年7月31日 +32.85%: 3億5444万
2019年10月31日 +28.88%: 4億5681万
2020年1月31日 -82.97%: 7781万
2020年4月30日 +263.95%: 2億8319万
2020年7月31日 +20.86%: 3億4225万
2020年10月31日 +99.27%: 6億8202万
2021年1月31日 -58.11%: 2億8571万
2021年4月30日 +49.64%: 4億2753万
2021年7月31日 -1.15%: 4億2262万
2021年10月31日 -2.1%: 4億1373万
2022年1月31日 -96.74%: 1349万
2022年4月30日 +755.72%: 1億1543万
2022年7月31日 +51.09%: 1億7440万
2022年10月31日 +21.74%: 2億1233万
2023年1月31日 -88.44%: 2454万
2023年4月30日 +63.71%: 4017万
2023年7月31日: -9億5611万
2023年10月31日: -7億2058万
2024年1月31日: 3293万
2024年4月30日 +85.95%: 6123万
2024年7月31日: -3億3398万
2024年10月31日 -120.75%: -7億3724万
2025年1月31日: -3億5300万
2025年4月30日: 1億813万
2025年7月31日 +67.29%: 1億8089万
2025年10月31日 +47.43%: 2億6669万
2026年1月31日: -5367万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1.その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2026/01/28 15:24
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計基準等の適用が財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の財務諸表における取扱いの見直しに関する改正については、2022年改正適用指針を当事業年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前事業年度については遡及適用後の財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前事業年度の財務諸表への影響はありません。
2026/01/28 15:24
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計基準等の適用が連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2026/01/28 15:24