総医研 HD（2385）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年9月30日: -9557万
2010年12月31日 -62.04%: -1億5486万
2011年3月31日 -60.69%: -2億4885万
2011年6月30日 -16.99%: -2億9114万
2011年9月30日: -5115万
2011年12月31日 -146.29%: -1億2597万
2012年3月31日 -12.89%: -1億4221万
2012年6月30日 -42.39%: -2億249万
2012年9月30日: 6958万
2012年12月31日 +91.11%: 1億3298万
2013年3月31日 +39.01%: 1億8486万
2013年6月30日 -26.79%: 1億3533万
2013年9月30日: -1億461万
2013年12月31日: 2425万
2014年3月31日 +227.36%: 7940万
2014年6月30日 -33.66%: 5267万
2014年9月30日: -2億1168万
2014年12月31日: -1億329万
2015年3月31日: -2547万
2015年6月30日: 5338万
2015年9月30日: -8795万
2015年12月31日: -2044万
2016年3月31日: 5649万
2016年6月30日 +56.79%: 8857万
2016年9月30日: -6758万
2016年12月31日: -1433万
2017年3月31日: 1億1686万
2017年6月30日 +48.04%: 1億7300万
2017年9月30日: -9025万
2017年12月31日: 5598万
2018年3月31日 +245.68%: 1億9353万
2018年6月30日 +3.26%: 1億9984万
2018年9月30日: -1億5152万
2018年12月31日: 1億2961万
2019年3月31日 +224.86%: 4億2106万
2019年6月30日 +35.19%: 5億6922万
2019年9月30日: -2億2028万
2019年12月31日: 1億4454万
2020年3月31日 +177.04%: 4億45万
2020年6月30日 +83.38%: 7億3434万
2020年9月30日 -92.98%: 5152万
2020年12月31日 +680.39%: 4億210万
2021年3月31日 +45.96%: 5億8692万
2021年6月30日 -1.05%: 5億8077万
2021年9月30日 -85.15%: 8624万
2021年12月31日 +388.63%: 4億2140万
2022年3月31日 +53.83%: 6億4823万
2022年6月30日 +26.07%: 8億1719万
2022年9月30日 -98.05%: 1592万
2022年12月31日 +999.99%: 2億1330万
2023年3月31日 +134.51%: 5億22万
2023年6月30日 -8.91%: 4億5564万
2023年9月30日: -5億2796万
2023年12月31日: -4億8853万
2024年3月31日 -17.73%: -5億7514万
2024年6月30日 -15.29%: -6億6305万
2024年9月30日: -2億9007万
2024年12月31日: -2億2234万
2025年3月31日: -1億5041万
2025年6月30日 -40.52%: -2億1136万
2025年9月30日: 8400万
2025年12月31日 +92.82%: 1億6197万

有報情報

#1 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更が連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/09/24 11:07
#2 連結包括利益計算書関係（連結）: (連結包括利益計算書関係)
該当事項はありません。
2025/09/24 11:07