総医研 HD(2385)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - マーケティングの推移 - 全期間
連結
- 2013年6月30日
- -1944万
- 2013年9月30日
- -522万
- 2013年12月31日 -96.71%
- -1027万
- 2014年3月31日 -48.35%
- -1523万
- 2014年6月30日 -19.94%
- -1827万
- 2014年9月30日
- -298万
- 2014年12月31日 -97.82%
- -590万
- 2015年3月31日 -61.72%
- -955万
- 2015年6月30日 -18.48%
- -1132万
- 2015年9月30日
- -227万
- 2015年12月31日 -130.58%
- -524万
- 2016年3月31日 -99.31%
- -1046万
- 2016年6月30日 -64.46%
- -1720万
- 2016年9月30日
- -890万
- 2016年12月31日 -113.35%
- -1898万
- 2017年3月31日 -46.75%
- -2786万
- 2017年6月30日 -32.3%
- -3686万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- 当社グループは、組織の持続的成長のための人的資源の最適化に注力しております。2025/09/24 11:07
当社グループは事業の特性上、医学、薬学等の分野での専門性の高い人材の配置が不可欠であり、事業の多様化や拡大に対応してマーケティング、国内外営業、国際業務、内部管理等の幅広い人材を充実させる必要があります。こうした人的資源の最適化のためには、高いモチベーションを持って働くことができる環境が重要と考えております。「医科学の研究成果を事業化し、人々の健康で安全な生活の実現に寄与する」を経営理念とし、抗疲労分野において事業展開を行う当社グループの従業員が強い疲労や疲労感をもつ就業環境であってはならず、従業員の健康増進、疲労緩和を促進し、ワークライフ・バランスを充実させ、やりがいと安心感をもって就業できる環境づくりを実施してまいります。
こうした環境づくりにおいて、各従業員がそれぞれのライフイベントにおいても安心して就業できる環境として育児休業や時短勤務制度の活用推奨、テレワークでの就業環境整備やリフレッシュのための有給休暇の取得推進、健康増進のための人間ドック受診勧奨に取り組んでおります。様々な人材が多様な働き方で健康を維持して就業できる環境づくりを実施してまいります。 - #2 略歴、役員の状況(取締役(及び監査役))(連結)
- 2025/09/24 11:07
1976年4月 野村證券㈱入社 2003年7月 バンク・ノムラ・フランス 代表取締役社長 2009年7月 野村アセットマネジメント㈱ 金融法人マーケティング部ゼネラルマネージャー 2011年4月 大阪経済大学大学院 非常勤講師