総医研 HD（2385）の外部顧客への売上高 - 化粧品の推移 - 第二四半期

【期間】

連結

2013年12月31日: 3億664万
2014年12月31日 +8.61%: 3億3304万
2015年12月31日 +27.62%: 4億2503万
2016年12月31日 +37.36%: 5億8383万
2017年12月31日 +46.3%: 8億5412万
2018年12月31日 +62.23%: 13億8567万
2019年12月31日 +61.17%: 22億3324万
2020年12月31日 +31.32%: 29億3260万
2021年12月31日 -8.71%: 26億7727万
2022年12月31日 -26.78%: 19億6029万
2023年12月31日 -60.27%: 7億7890万
2024年12月31日 -3.57%: 7億5109万
2025年12月31日 -3.45%: 7億2520万

有報情報

#1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表（連結）: (注)1 外部顧客への売上高の調整額900千円は、非連結子会社からの経営指導料等であります。
2 セグメント利益又は損失の調整額△155,494千円には、全社費用△183,094千円、セグメント間取引消去26,700千円等が含まれております。なお、全社費用は、主に当社の管理部門の費用等であります。
2024/02/14 9:34
#2 セグメント表の脚注（連結）: 外部顧客への売上高の調整額900千円は、非連結子会社からの経営指導料等であります。2024/02/14 9:34
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 我が国では、社会の高齢化を背景として医療費の増加が続く中、医療の効率的運営や予防医療の推進が必須の課題となっています。このような状況下、医療の適正かつ効率的な運用を目指す「EBM」(Evidence Based Medicine=科学的根拠に基づく医療)の気運が高まっているほか、国策としても、メタボリックシンドロームに着目した特定健康診査・特定保健指導の導入、全ての健康保険組合等における「データヘルス計画」(レセプト等のデータ分析に基づいた保健事業)の策定及び実施の義務付け等が行われています。また、食品等の機能性表示の規制が緩和され、企業責任によりエビデンス(科学的根拠)をもとに食品等に機能性を表示できる機能性表示食品制度が施行される等、当社グループの事業への追い風となり得る環境の変化が生じています。
このような状況下、当社グループでは、大学発のバイオマーカー技術に基づくエビデンスの構築と活用に関する実績やノウハウ、医学界や医療界における幅広いネットワーク等を活かし、医薬、食品、化粧品、ヘルスケア関連サービス等の様々な領域において、社会のニーズに対応した商品やサービスを開発して提供することにより、事業の拡大を図ってまいる方針であります。
セグメントの経営成績は、次のとおりであります。
2024/02/14 9:34