総医研 HD(2385)の仕掛品の推移 - 全期間
連結
- 2009年6月30日
- 1億848万
- 2010年6月30日 -44.75%
- 5993万
- 2010年12月31日 -71.49%
- 1708万
- 2011年3月31日 +14.67%
- 1959万
- 2011年6月30日 +131.37%
- 4533万
- 2011年9月30日 +9.3%
- 4954万
- 2011年12月31日 +34.81%
- 6679万
- 2012年3月31日 +19.74%
- 7997万
- 2012年6月30日 +2.76%
- 8218万
- 2012年9月30日 -15.42%
- 6951万
- 2012年12月31日 -10.66%
- 6210万
- 2013年3月31日 +36.59%
- 8482万
- 2013年6月30日 +37.86%
- 1億1694万
- 2013年9月30日 +26.47%
- 1億4790万
- 2013年12月31日 -16.5%
- 1億2349万
- 2014年3月31日 -24.12%
- 9371万
- 2014年6月30日 +51.09%
- 1億4158万
- 2014年9月30日 +4.99%
- 1億4865万
- 2014年12月31日 -6.77%
- 1億3858万
- 2015年3月31日 -10.78%
- 1億2364万
- 2015年6月30日 +31.25%
- 1億6228万
- 2015年9月30日 +22.37%
- 1億9859万
- 2015年12月31日 -29.56%
- 1億3989万
- 2016年3月31日 -14.58%
- 1億1950万
- 2016年6月30日 +7.6%
- 1億2858万
- 2016年9月30日 +26.51%
- 1億6266万
- 2016年12月31日 +10.58%
- 1億7987万
- 2017年3月31日 +21.86%
- 2億1920万
- 2017年6月30日 +2.69%
- 2億2508万
- 2017年9月30日 +14.16%
- 2億5695万
- 2017年12月31日 +3.27%
- 2億6535万
- 2018年3月31日 +1%
- 2億6800万
- 2018年6月30日 +50.86%
- 4億430万
- 2018年9月30日 +16%
- 4億6900万
- 2018年12月31日 -0.62%
- 4億6611万
- 2019年3月31日 -4.62%
- 4億4460万
- 2019年6月30日 +12.35%
- 4億9951万
- 2019年9月30日 -29.21%
- 3億5358万
- 2019年12月31日 -7.07%
- 3億2859万
- 2020年3月31日 +21.89%
- 4億52万
- 2020年6月30日 +17.96%
- 4億7246万
- 2020年9月30日 -31.38%
- 3億2422万
- 2020年12月31日 -4.04%
- 3億1112万
- 2021年3月31日 -6.34%
- 2億9139万
- 2021年6月30日 +28.37%
- 3億7405万
- 2021年9月30日 -54.54%
- 1億7005万
- 2021年12月31日 +15.93%
- 1億9714万
- 2022年3月31日 +18.71%
- 2億3402万
- 2022年6月30日 +9.13%
- 2億5540万
- 2022年9月30日 +4.62%
- 2億6719万
- 2022年12月31日 -13.96%
- 2億2988万
- 2023年3月31日 +3.83%
- 2億3867万
- 2023年6月30日 -32.54%
- 1億6100万
- 2023年9月30日 -5.31%
- 1億5246万
- 2023年12月31日 +0.34%
- 1億5299万
- 2024年3月31日 +8.67%
- 1億6626万
- 2024年6月30日 +47.06%
- 2億4450万
- 2024年9月30日 -3.93%
- 2億3488万
- 2024年12月31日 -11.65%
- 2億751万
- 2025年3月31日 +2.3%
- 2億1229万
- 2025年6月30日 +1.88%
- 2億1627万
- 2025年9月30日 -3.38%
- 2億896万
- 2025年12月31日 +8.58%
- 2億2688万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 主として、月別移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2025/09/24 11:07
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。