- 2379
- 2026/10/19
- 時価
- 946億円
- PER
- 13.82倍
- 2010年以降
- 2.88-305.2倍
(2010-2026年) - PBR
- 2.44倍
- 2010年以降
- 0.55-17.51倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 6.16%
- ROE
- 16.26%
- ROA
- 11.92%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ディップ(2379)の繰延税金資産の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2009年2月28日
- 2億802万
- 2018年2月28日 +134.64%
- 4億8809万
- 2019年2月28日 +9.02%
- 5億3212万
個別
- 2009年2月28日
- 2億802万
- 2010年2月28日 -38.04%
- 1億2888万
- 2011年2月28日 -22.64%
- 9970万
- 2012年2月29日 +33.33%
- 1億3294万
- 2013年2月28日 -20.73%
- 1億537万
- 2014年2月28日 +107.09%
- 2億1822万
- 2015年2月28日 +74.44%
- 3億8067万
- 2016年2月29日 +6.64%
- 4億594万
- 2017年2月28日 +2.22%
- 4億1496万
- 2018年2月28日 +17.62%
- 4億8809万
- 2019年2月28日 +9.02%
- 5億3212万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2026/05/20 15:06
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ② 繰延税金資産2026/05/20 15:06
当社グループは、繰延税金資産の回収可能性について、将来の税金負担額を軽減する効果を有するかどうかで判断しております。当該判断は、収益力に基づく一時差異等加減算前課税所得の十分性、タックス・プランニングに基づく一時差異等加減算前課税所得の十分性及び将来加算一時差異の十分性のいずれかを満たしているかどうかにより判断しております。
将来の不確実な経済状況の変動等により見直しが必要になった場合、翌連結会計年度以降の連結財務諸表において認識する繰延税金資産及び法人税等調整額の金額に重要な影響を与える可能性があります。