有価証券報告書-第29期(平成26年6月1日-平成27年5月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
建物及び構築物
平成19年3月31日以前に取得したもの……主に旧定額法
平成19年4月1日以降に取得したもの……主に定額法
その他
平成19年3月31日以前に取得したもの……旧定率法
平成19年4月1日以降に取得したもの……定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	6～39年
機械装置及び運搬具	6～8年
工具、器具及び備品	3～10年

ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、償却年数は、自社利用のソフトウェアについては、社内の利用可能期間(5年)による定額法
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する定額法によっております。