新日本科学（2395）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -1億9595万
2010年9月30日 -412.86%: -10億499万
2010年12月31日 -80.88%: -18億1783万
2011年3月31日 -29.25%: -23億4947万
2011年6月30日: -1億7423万
2011年9月30日 -445.55%: -9億5051万
2011年12月31日 -106.42%: -19億6209万
2012年3月31日 -88.44%: -36億9739万
2012年6月30日: 2億1804万
2012年9月30日: -4億3326万
2012年12月31日 -184.16%: -12億3113万
2013年3月31日 -5.38%: -12億9734万
2013年6月30日: -1827万
2013年9月30日 -445.61%: -9973万
2013年12月31日 -880.47%: -9億7784万
2014年3月31日: 3億8141万
2014年6月30日: -7億6850万
2014年9月30日 -118.75%: -16億8108万
2014年12月31日: -15億7239万
2015年3月31日: -8億4304万
2015年6月30日: 22億1278万
2015年9月30日 -40.42%: 13億1831万
2015年12月31日 +636.18%: 97億511万
2016年3月31日 -4.98%: 92億2144万
2016年6月30日 -96.75%: 2億9924万
2016年9月30日 +869.13%: 29億4万
2016年12月31日 -40.43%: 17億2760万
2017年3月31日 +178.35%: 48億884万
2017年6月30日: -48億9822万
2017年9月30日: -48億974万
2017年12月31日: 10億555万
2018年3月31日 +297.97%: 40億178万
2018年6月30日: -7億9200万
2018年9月30日: 66億6869万
2018年12月31日 -21.05%: 52億6507万
2019年3月31日 -57.59%: 22億3299万
2019年6月30日: -42億5719万
2019年9月30日 -69.73%: -72億2591万
2019年12月31日 -49.67%: -108億1505万
2020年3月31日 -10.04%: -119億55万
2020年6月30日: 20億5105万
2020年9月30日: -15億794万
2020年12月31日: -13億6961万
2021年3月31日: -3億2830万
2021年6月30日: 27億7381万
2021年9月30日 +7.88%: 29億9231万
2021年12月31日 +21.44%: 36億3374万
2022年3月31日 +27.98%: 46億5033万
2022年6月30日 -31.88%: 31億6762万
2022年9月30日 +121.86%: 70億2784万
2022年12月31日 +59.01%: 111億7474万
2023年3月31日 -18.3%: 91億2924万
2023年6月30日 -82.17%: 16億2753万
2023年9月30日 +307.4%: 66億3064万
2023年12月31日 -9.36%: 60億971万
2024年3月31日 +65.02%: 99億1735万
2024年6月30日 -95.52%: 4億4436万
2024年9月30日 +697.13%: 35億4213万
2024年12月31日 +264.92%: 129億2608万
2025年3月31日 -38.89%: 78億9926万
2025年6月30日: -33億963万
2025年9月30日: -9億6855万
2025年12月31日: 148億4401万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/27 14:32
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28 号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による影響はありません。
また、連結子会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/27 14:32