- 2397
- 2025/06/18
- 時価
- 73億円
- PER
- -倍
- 2010年以降
- -倍
(2010-2025年) - PBR
- 10.95倍
- 2010年以降
- 1.07-32.86倍
(2010-2025年) - 配当
- 0%
- ROE
- -%
- ROA
- -%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
DNAチップ研究所(2397)の研究開発費の推移 - 全期間
個別
- 2013年3月31日
- 740万
- 2013年9月30日 -47.46%
- 388万
- 2014年3月31日 +126.57%
- 880万
- 2014年9月30日 +82.23%
- 1605万
- 2015年3月31日 +7.89%
- 1731万
- 2015年9月30日 +8.7%
- 1882万
- 2016年3月31日 +65.31%
- 3112万
- 2016年9月30日 -24.22%
- 2358万
- 2017年3月31日 +110.91%
- 4974万
- 2017年9月30日 -50.16%
- 2479万
- 2018年3月31日 +125.42%
- 5588万
- 2018年9月30日 -39.01%
- 3408万
- 2019年3月31日 +59.98%
- 5452万
- 2019年9月30日 -54.72%
- 2468万
- 2020年3月31日 +107.87%
- 5131万
- 2020年9月30日 -45.67%
- 2787万
- 2021年3月31日 +133.38%
- 6506万
- 2021年9月30日 -65.36%
- 2253万
- 2022年3月31日 +184.4%
- 6409万
- 2022年9月30日 -40.53%
- 3811万
- 2023年3月31日 +71.35%
- 6530万
- 2023年9月30日 -55.82%
- 2885万
- 2024年3月31日 +140.65%
- 6943万
- 2024年9月30日 -53.78%
- 3209万
有報情報
- #1 セグメント情報等、財務諸表(連結)
- (注) 1 調整額は以下のとおりであります。2024/06/28 10:06
(1)セグメント利益又は損失(△)の調整額△202,409千円は、全社費用であり、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費及び研究開発費であります。
(2)セグメント資産の調整額352,932千円は、全社資産であり、主に報告セグメントに帰属しない本社の現金及び預金等であります。 - #2 セグメント表の脚注
- 整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益又は損失(△)の調整額△209,351千円は、全社費用であり、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費及び研究開発費であります。
(2)セグメント資産の調整額438,074千円は、全社資産であり、主に報告セグメントに帰属しない本社の現金及び預金等であります。
(3)セグメント負債の調整額32,974千円は、全社負債であり、主に報告セグメントに帰属しない本社の未払法人税等であります。
(4)減価償却費の調整額47千円は、報告セグメントに帰属しない固定資産の減価償却費であります。
2 セグメント利益又は損失は、財務諸表の営業損失と調整を行っております。2024/06/28 10:06 - #3 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費
- 事業年度(自 2022年4月1日 至 2023年4月1日)
一般管理費に含まれる研究開発費は、65,308千円であります。
当事業年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)
一般管理費に含まれる研究開発費は、69,431千円であります。2024/06/28 10:06 - #4 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費用及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2024/06/28 10:06
おおよその割合前事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 賃借料 8,971 15,101 研究開発費 65,308 69,431 賞与引当金繰入額 889 △932
販売費 23% 26% - #5 研究開発活動
- 「第2 事業の状況 5 経営上の重要な契約等 (4)共同研究契約」に記載のとおりであります。2024/06/28 10:06
なお、2024年3月期の研究開発費は69,431千円であります。 - #6 配当政策(連結)
- 配当政策】
バイオ産業は、市場の拡大や技術革新が急速に進展しており、市場競争力を強化し、収益の向上を図っていくためには、研究開発費、設備投資等積極的先行投資の継続が不可欠であります。
この前提に基づき、当社はこれまで利益配当は実施せずに内部留保とし、経営体質の強化と将来の事業展開に備えてまいりました。一方、株主への利益還元も重要な経営課題と認識しており、中期的な事業計画に基づいた投資を実行するための内部資金の確保と財務状況、そして利益水準を総合的に勘案し、利益配当を検討してまいります。
当社の剰余金の配当は、中間配当及び期末配当の年2回を基本の方針としております。期末配当の決定機関は株主総会であり、期末配当の基準日を毎年3月31日とする旨、さらに上記のほか基準日を定めて剰余金の配当をすることができる旨を定款に定めております。
また、中間配当につきましては、取締役会の決議により毎年9月30日を基準日として中間配当を行なうことができる旨を定款に定めております。
当事業年度の剰余金の配当につきましては、当期純損失を計上することとなり、誠に遺憾ながら無配とさせていただきました。2024/06/28 10:06