ツクイ HD（2398）の賞与引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2016年3月31日
- 9億8747万
- 2016年6月30日 -40.29%
- 5億8964万
- 2016年9月30日 +101.38%
- 11億8745万
- 2016年12月31日 -52.21%
- 5億6751万
- 2017年3月31日 +89.17%
- 10億7354万
- 2017年6月30日 -39.76%
- 6億4666万
- 2017年9月30日 +100.98%
- 12億9964万
- 2017年12月31日 -53.42%
- 6億542万
- 2018年3月31日 +97.48%
- 11億9561万
- 2018年6月30日 -42.9%
- 6億8263万
- 2018年9月30日 +100.45%
- 13億6832万
- 2018年12月31日 -51.67%
- 6億6130万
- 2019年3月31日 +91.42%
- 12億6585万
- 2019年6月30日 -42.88%
- 7億2300万
- 2019年9月30日 +100.14%
- 14億4700万
- 2019年12月31日 -54.8%
- 6億5400万
- 2020年3月31日 +98.17%
- 12億9600万
- 2020年6月30日 -43.83%
- 7億2800万
- 2020年9月30日 +99.73%
- 14億5400万
- 2020年12月31日 -50.62%
- 7億1800万
- 2021年3月31日 +97.49%
- 14億1800万
個別
- 2008年3月31日
- 2億9051万
- 2009年3月31日 +28.99%
- 3億7473万
- 2010年3月31日 +10.65%
- 4億1465万
- 2010年12月31日 -54.25%
- 1億8969万
- 2011年3月31日 +147.54%
- 4億6958万
- 2011年6月30日 -50.1%
- 2億3432万
- 2011年9月30日 +150.82%
- 5億8772万
- 2011年12月31日 -63.75%
- 2億1307万
- 2012年3月31日 +149.18%
- 5億3093万
- 2012年6月30日 -49.93%
- 2億6585万
- 2012年9月30日 +150.82%
- 6億6681万
- 2012年12月31日 -64.85%
- 2億3441万
- 2013年3月31日 +140.07%
- 5億6274万
- 2013年6月30日 -50.07%
- 2億8097万
- 2013年9月30日 +138.55%
- 6億7026万
- 2013年12月31日 -62.01%
- 2億5461万
- 2014年3月31日 +147.54%
- 6億3027万
- 2014年6月30日 -51.47%
- 3億586万
- 2014年9月30日 +150.82%
- 7億6717万
- 2014年12月31日 -61.2%
- 2億9767万
- 2015年3月31日 +137.33%
- 7億647万
- 2015年6月30日 -52.45%
- 3億3591万
- 2015年9月30日 +201.64%
- 10億1326万
- 2015年12月31日 -51.27%
- 4億9373万
- 2016年3月31日 +92.57%
- 9億5080万
- 2017年3月31日 +7.75%
- 10億2448万
- 2018年3月31日 +11.74%
- 11億4473万
- 2019年3月31日 +5.21%
- 12億432万
- 2020年3月31日 +3.38%
- 12億4500万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- ※1.販売費及び一般管理費のうち主要な費目および金額は次の通りであります。2020/06/24 11:42
前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 給料及び賞与 2,481百万円 2,860百万円 賞与引当金繰入額 161 174 退職給付費用 27 29 株式給付引当金繰入額 13 29 役員賞与引当金繰入額 - 4 - #2 引当金の計上基準
- 賞与引当金
従業員に対する賞与の支出に備えるため、支給見込額に基づき計上しております。2020/06/24 11:42 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- デリバティブ
時価法を採用しております。2020/06/24 11:42 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2020/06/24 11:42 - #5 重要な引当金の計上基準（連結）
- 賞与引当金
従業員に対して支給する賞与の支出に備えるため、支給見込額の当連結会計年度負担額を計上しております。2020/06/24 11:42
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
