アマナ(2402)の受取手形及び売掛金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 34億3623万
- 2009年12月31日 -17.24%
- 28億4388万
- 2010年12月31日 +11.52%
- 31億7152万
- 2011年3月31日 +0.2%
- 31億7777万
- 2011年6月30日 -0.61%
- 31億5849万
- 2011年9月30日 -5.04%
- 29億9930万
- 2011年12月31日 +19.09%
- 35億7185万
- 2012年3月31日 +2.09%
- 36億4654万
- 2012年6月30日 -2.73%
- 35億4716万
- 2012年9月30日 -0.97%
- 35億1260万
- 2012年12月31日 +10.66%
- 38億8693万
- 2013年3月31日 +12.74%
- 43億8229万
- 2013年6月30日 -4.52%
- 41億8417万
- 2013年9月30日 +2.52%
- 42億8944万
- 2013年12月31日 +25.6%
- 53億8766万
- 2014年3月31日 -8.82%
- 49億1249万
- 2014年6月30日 -11.67%
- 43億3938万
- 2014年9月30日 +5.8%
- 45億9123万
- 2014年12月31日 +18.38%
- 54億3527万
- 2015年3月31日 -3.17%
- 52億6311万
- 2015年6月30日 -1.1%
- 52億534万
- 2015年9月30日 -15.05%
- 44億2190万
- 2015年12月31日 +17.03%
- 51億7489万
- 2016年3月31日 +1.55%
- 52億5514万
- 2016年6月30日 -14.13%
- 45億1272万
- 2016年9月30日 -10.54%
- 40億3712万
- 2016年12月31日 +36.5%
- 55億1049万
- 2017年3月31日 -9.88%
- 49億6612万
- 2017年6月30日 -9.86%
- 44億7637万
- 2017年9月30日 -6.67%
- 41億7764万
- 2017年12月31日 +30.21%
- 54億3983万
- 2018年3月31日 -8.57%
- 49億7390万
- 2018年6月30日 -15.08%
- 42億2404万
- 2018年9月30日 +1.74%
- 42億9765万
- 2018年12月31日 +27.24%
- 54億6849万
- 2019年3月31日 -6.87%
- 50億9301万
- 2019年6月30日 -17.8%
- 41億8633万
- 2019年9月30日 +0.88%
- 42億2334万
- 2019年12月31日 +20.87%
- 51億486万
- 2020年3月31日 -2.14%
- 49億9569万
- 2020年6月30日 -47.5%
- 26億2251万
- 2020年9月30日 +12.71%
- 29億5589万
- 2020年12月31日 +27.55%
- 37億7011万
- 2021年3月31日 -5.6%
- 35億5897万
- 2021年6月30日 -18.91%
- 28億8599万
- 2021年9月30日 -5.21%
- 27億3574万
- 2021年12月31日 +37.56%
- 37億6328万
個別
- 2013年12月31日
- 4億4573万
- 2014年12月31日 +920.14%
- 45億4713万
- 2015年12月31日 -6.72%
- 42億4177万
- 2016年12月31日 -4.67%
- 40億4370万
- 2017年12月31日 -1.27%
- 39億9230万
- 2018年12月31日 +12.47%
- 44億9003万
- 2019年12月31日 -13.98%
- 38億6234万
- 2020年12月31日 -7.99%
- 35億5377万
- 2021年12月31日 -16.58%
- 29億6439万
有報情報
- #1 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表(連結)
- この結果、当事業年度の損益及び繰越利益剰余金の当期首残高への影響はありません。2023/05/31 15:30
収益認識会計基準等を適用したため、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」に表示していた「受取手形及び売掛金」は、当事業年度より「受取手形」及び「売掛金」に含めて表示し、「流動負債」に表示していた「その他」は、当事業年度より「契約負債」及び「その他」に含めて表示することといたしました。なお、収益認識会計基準第89-2項に定める経過的な取扱いに従って、前事業年度について新たな表示方法により組替えを行っておりません。
(時価の算定に関する会計基準等の適用) - #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- この結果、当連結会計年度の損益及び利益剰余金の当期首残高への影響はありません。2023/05/31 15:30
収益認識会計基準等を適用したため、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」に表示していた「受取手形及び売掛金」は、当連結会計年度より「受取手形」及び「売掛金」に含めて表示し、「流動負債」に表示していた「その他」は、当連結会計年度より「契約負債」及び「その他」に含めて表示することといたしました。なお、収益認識会計基準第89-2項に定める経過的な取扱いに従って、前連結会計年度について新たな表示方法により組替えを行っておりません。さらに、収益認識会計基準第89-3項に定める経過的な取扱いに従って、前連結会計年度に係る「収益認識関係」注記については記載しておりません。
(時価の算定に関する会計基準等の適用) - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (資産)2023/05/31 15:30
当連結会計年度末における流動資産は6,097百万円となり、前連結会計年度末に比べ1,055百万円減少しました。これは主として、現金及び預金の増加285百万円、受取手形及び売掛金(合算)の減少1,270百万円等によるものです。
固定資産は1,462百万円となり、前連結会計年度末に比べ2,075百万円減少しました。これは主として、建物及び構築物の減少771百万円、工具、器具及び備品の減少207百万円、ソフトウエアの減少121百万円、のれんの減少207百万円、無形固定資産のその他に含まれるソフトウエア仮勘定の減少565百万円、長期貸付金の減少42百万円、繰延税金資産の減少69百万円等によるものです。 - #4 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (2)金融商品の内容及びそのリスク2023/05/31 15:30
営業債権である受取手形及び売掛金は、顧客の信用リスクに晒されておりますが、新規取引に関する定めを販売管理規程に設け、取引の重要度に応じて適宜対応しております。また、外貨建営業債権は、為替変動リスクに晒されております。
投資有価証券は、主として業務上関係を有する非上場企業の株式であり、信用リスクに晒されておりますが、四半期毎に発行体の財務状況等を把握し管理しております。