鉄人化 HD（2404）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年11月30日
- -1億8156万
- 2011年2月28日
- -3138万
- 2011年5月31日
- 1926万
- 2011年8月31日 +461.94%
- 1億828万
- 2011年11月30日
- -6393万
- 2012年2月29日
- 1億8181万
- 2012年5月31日 +36.36%
- 2億4790万
- 2012年8月31日 -30.19%
- 1億7306万
- 2012年11月30日
- -1億4759万
- 2013年2月28日
- 1290万
- 2013年5月31日 +532.47%
- 8158万
- 2013年8月31日 -52.78%
- 3852万
- 2013年11月30日
- -1億6782万
- 2014年2月28日
- 261万
- 2014年5月31日 +765.48%
- 2258万
- 2014年8月31日 +523.19%
- 1億4077万
- 2014年11月30日
- -6056万
- 2015年2月28日
- 2億616万
- 2015年5月31日 +31.96%
- 2億7204万
- 2015年8月31日 +16.23%
- 3億1618万
- 2015年11月30日
- -1億2197万
- 2016年2月29日
- 4421万
- 2016年5月31日
- -4874万
- 2016年8月31日 -666.44%
- -3億7360万
- 2016年11月30日
- -1億9722万
- 2017年2月28日
- -6258万
- 2017年5月31日
- -2321万
- 2017年8月31日 -999.99%
- -15億7671万
- 2017年11月30日
- -2億1207万
- 2018年2月28日
- -1億3214万
- 2018年5月31日 -45.23%
- -1億9192万
- 2018年8月31日 -0.02%
- -1億9196万
- 2018年11月30日
- -6739万
- 2019年2月28日
- 1億8021万
- 2019年5月31日 +37.52%
- 2億4782万
- 2019年8月31日 -31.05%
- 1億7088万
- 2019年11月30日
- -2億5365万
- 2020年2月29日
- -1億3573万
- 2020年5月31日 -482.45%
- -7億9060万
- 2020年8月31日 -99.86%
- -15億8010万
- 2020年11月30日
- -4億7924万
- 2021年2月28日
- -4億4362万
- 2021年5月31日
- -4億2085万
- 2021年8月31日
- -2億8434万
- 2021年11月30日
- 8884万
- 2022年2月28日 +226.32%
- 2億8992万
- 2022年5月31日 -37.93%
- 1億7995万
- 2022年8月31日 -91.71%
- 1492万
- 2022年11月30日
- -1億8049万
- 2023年2月28日
- -1243万
- 2023年5月31日
- 1359万
- 2023年8月31日 -92.85%
- 97万
- 2023年11月30日
- -1億405万
- 2024年2月29日
- -51,000
- 2024年5月31日 -999.99%
- -2129万
- 2024年8月31日
- 482万
- 2024年11月30日
- -5970万
- 2025年2月28日
- 2億1022万
- 2025年5月31日 +44.27%
- 3億328万
- 2025年8月31日 +13.84%
- 3億4526万
- 2025年11月30日 -34.16%
- 2億2733万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/11/28 14:23
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）
- 当社は、「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を適用しております。2025/11/28 14:23
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響は軽微であります。 - #3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 当社及び国内連結子会社は、「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を適用しております。2025/11/28 14:23
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響は軽微であります。
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