ツカダ・グローバルホールディング（2418）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2011年3月31日: -3億7200万
2011年6月30日: 6億3100万
2011年9月30日 +42.79%: 9億100万
2011年12月31日 +194.56%: 26億5400万
2012年3月31日 -93.41%: 1億7500万
2012年6月30日 +476.57%: 10億900万
2012年9月30日 +31.32%: 13億2500万
2012年12月31日 +162.57%: 34億7900万
2013年3月31日 -86.15%: 4億8200万
2013年6月30日 +236.93%: 16億2400万
2013年9月30日 +22.41%: 19億8800万
2013年12月31日 +124.6%: 44億6500万
2014年3月31日 -93.12%: 3億700万
2014年6月30日 +286.64%: 11億8700万
2014年9月30日 +37.57%: 16億3300万
2014年12月31日 +178.2%: 45億4300万
2015年3月31日: -2億6700万
2015年6月30日: 8億9300万
2015年9月30日 +57.89%: 14億1000万
2015年12月31日 +154.26%: 35億8500万
2016年3月31日: -7億4600万
2016年6月30日 -34.05%: -10億
2016年9月30日: -8億4500万
2016年12月31日: 21億9400万
2017年3月31日: -7億6700万
2017年6月30日: -9600万
2017年9月30日: 4億600万
2017年12月31日 +403.94%: 20億4600万
2018年3月31日: -12億1400万
2018年6月30日: -8100万
2018年9月30日: 8億200万
2018年12月31日 +114.96%: 17億2400万
2019年3月31日: -1億5400万
2019年6月30日: 8億8500万
2019年9月30日 +83.05%: 16億2000万
2019年12月31日 +42.1%: 23億200万
2020年3月31日: -28億4900万
2020年6月30日 -140.65%: -68億5600万
2020年9月30日 -29.78%: -88億9800万
2020年12月31日 -22.62%: -109億1100万
2021年3月31日: -24億5700万
2021年6月30日 -74.89%: -42億9700万
2021年9月30日 -31.28%: -56億4100万
2021年12月31日 -2.75%: -57億9600万
2022年3月31日: -9億2400万
2022年6月30日: 9億4100万
2022年9月30日 +61.64%: 15億2100万
2022年12月31日 +79.88%: 27億3600万
2023年3月31日: -1億8200万
2023年6月30日: 19億8800万
2023年9月30日 +32.85%: 26億4100万
2023年12月31日 +82.47%: 48億1900万
2024年3月31日 -75.45%: 11億8300万
2024年6月30日 +144.63%: 28億9400万
2024年9月30日 -41.57%: 16億9100万
2024年12月31日 +224.31%: 54億8400万
2025年3月31日: -3億6000万
2025年6月30日: 34億700万
2025年9月30日 +5.96%: 36億1000万
2025年12月31日 +54.79%: 55億8800万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2026/03/25 12:11
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2026/03/25 12:11