ゲンダイエージェンシー（2411）の建物及び構築物の推移 - 通期

【期間】

通期

連結

2008年3月31日: 7200万
2009年3月31日 +155.56%: 1億8400万
2010年3月31日 -53.26%: 8600万
2011年3月31日 +31.4%: 1億1300万
2012年3月31日 -18.58%: 9200万
2013年3月31日 ±0%: 9200万
2014年3月31日 +2.17%: 9400万
2015年3月31日 +6.38%: 1億
2016年3月31日 +52%: 1億5200万
2017年3月31日 -13.16%: 1億3200万
2018年3月31日 ±0%: 1億3200万
2019年3月31日 -3.03%: 1億2800万
2020年3月31日 +2.34%: 1億3100万
2021年3月31日 -6.87%: 1億2200万
2022年3月31日 -6.56%: 1億1400万
2023年3月31日 +0.88%: 1億1500万
2024年3月31日 +0.87%: 1億1600万
2025年3月31日 +13.79%: 1億3200万
2026年3月31日 +12.88%: 1億4900万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は、建物及び構築物については主として定額法、その他は主として定率法を採用しております。
なお、主要な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～20年
機械装置及び運搬具 2～6年
工具、器具及び備品 2～15年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は、定額法を採用しております。
自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2025/06/24 9:55

#2 減損損失累計額の表示に関する注記（連結）

※2.減価償却累計額
建物及び構築物の減価償却累計額に含まれている減損損失累計額は以下のとおりであります。

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#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

イ有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は、建物及び構築物については主として定額法、その他は主として定率法を採用しております。
なお、主要な耐用年数は、以下のとおりであります。

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#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

2.固定資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)	建物及び構築物については主として定額法、その他は主として定率法を採用しております。また、耐用年数は以下のとおりであります。建物及び構築物 5～17年車両運搬具 6年工具、器具及び備品 4～15年
②無形固定資産(リース資産を除く)	自社利用目的のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法

3.引当金の計上基準
貸倒引当金債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、また貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。

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