ADR120S（3750）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 4億7461万
- 2010年9月30日 +8.98%
- 5億1726万
- 2010年12月31日 -4.27%
- 4億9515万
- 2011年3月31日 +12.33%
- 5億5618万
- 2011年6月30日
- -1億3566万
- 2011年9月30日 -1.34%
- -1億3747万
- 2011年12月31日 -11.34%
- -1億5306万
- 2012年3月31日
- -1億2757万
- 2012年6月30日
- -1億568万
- 2012年9月30日
- -3050万
- 2012年12月31日
- 1185万
- 2013年3月31日 +905.11%
- 1億1918万
- 2013年6月30日
- -916万
- 2013年9月30日
- 9695万
- 2013年12月31日 -7.48%
- 8970万
- 2014年3月31日 +193.07%
- 2億6290万
- 2014年6月30日
- -5820万
- 2014年9月30日 -68.01%
- -9779万
- 2014年12月31日
- 206万
- 2015年3月31日 +999.99%
- 1億6346万
- 2015年6月30日 +93.1%
- 3億1565万
- 2015年9月30日 -3.92%
- 3億327万
- 2015年12月31日 +1.92%
- 3億908万
- 2016年3月31日 -88.96%
- 3412万
- 2016年6月30日
- -1億9888万
- 2016年9月30日 -7.41%
- -2億1361万
- 2016年12月31日 -10.47%
- -2億3598万
- 2017年3月31日 -96.72%
- -4億6422万
- 2017年6月30日
- -6663万
- 2017年9月30日 -24.11%
- -8269万
- 2017年12月31日
- 8243万
- 2018年3月31日 +445.82%
- 4億4992万
- 2018年6月30日 -33.29%
- 3億12万
- 2018年9月30日 -40.89%
- 1億7741万
- 2018年12月31日 +25.33%
- 2億2235万
- 2019年3月31日 +166.57%
- 5億9272万
- 2019年6月30日 -95.17%
- 2861万
- 2019年9月30日 -16.37%
- 2393万
- 2019年12月31日
- -3076万
- 2020年3月31日
- 3億1744万
- 2020年6月30日 -90.61%
- 2981万
- 2020年9月30日
- -6293万
- 2020年12月31日 -67.1%
- -1億516万
- 2021年3月31日 -637.29%
- -7億7539万
- 2021年6月30日
- -9333万
- 2021年9月30日
- -3395万
- 2021年12月31日
- 6175万
- 2022年3月31日
- -7703万
- 2022年6月30日 -273.28%
- -2億8754万
- 2022年9月30日 -95.2%
- -5億6128万
- 2022年12月31日 -28.75%
- -7億2266万
- 2023年3月31日 -46.64%
- -10億5973万
- 2023年6月30日
- -1億6123万
- 2023年9月30日 -174.67%
- -4億4285万
- 2023年12月31日 -24.65%
- -5億5201万
- 2024年3月31日
- 1億3914万
- 2024年6月30日
- -2億4252万
- 2024年9月30日 -78.36%
- -4億3257万
- 2024年12月31日 -73.77%
- -7億5169万
- 2025年3月31日 -184.77%
- -21億4057万
- 2025年6月30日
- 6977万
- 2025年9月30日
- -1億3112万
- 2025年12月31日 -141.75%
- -3億1698万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額2025/06/27 16:16
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首より適用しております。2025/06/27 16:16
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
