建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

2.従業員数の( )は、臨時雇用者数を外書しております。
3.本社及び本社事務所の建物は賃借しており、年間賃借料は本社73,737千円、本社事務所10,626千円であります。
(2)国内子会社

2016/08/31 14:27

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8年～15年
車両運搬具 5年
工具、器具及び備品 3年～15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2016/08/31 14:27

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法)を採用しております。なお有形固定資産の一部(太陽光発電設備)については、定額法を適用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8年～15年
機械及び装置 17年
車両運搬具 5年
その他 3年～15年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2016/08/31 14:27