| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数(株) |
| 取締役社長 | 代表取締役 | 倉田 陽一郎 | 昭和40年2月11日生 | | 昭和62年4月 | エス・ジー・ウォーバーグ証券会社入社 | | 昭和63年10月 | ウォーバーグ投資顧問株式会社入社 | | 平成4年4月 | メースピアソン投資顧問株式会社入社 | | 平成9年10月 | ミネルヴァ投資顧問株式会社設立 代表取締役就任 | | 平成10年10月 | 国務大臣金融再生委員会委員長 政務秘書官就任 | | 平成11年7月 | ミネルヴァ投資顧問株式会社代表取締役就任 | | 平成13年6月 | 当社代表取締役社長就任(現任) | | 平成21年4月 | SHINWA ART AUCTION HONG KONG COMPANY LIMITED ( 現 ASIAN ART AUCTION ALLIANCE COMPANY LIMITED)代表取締役就任(現任) | | 平成25年4月 | エーペック株式会社代表取締役社長就任(現任) シンワメディカル株式会社(現シンワメディコ株式会社)代表取締役社長就任(現任) |
| (注)3 | 190,000 |
| 専務取締役 | 代表取締役 | 中川 健治 | 昭和26年6月3日生 | | 昭和51年4月 | 株式会社永善堂 入社 | | 平成11年2月 | 当社入社 総支配人 | 平成13年6月 平成22年1月 | 当社専務取締役就任 当社代表取締役専務取締役就任 (現任) |
| (注)3 | 150,000 |
| 取締役 | | 泉山 隆 | 昭和44年3月17日生 | | 平成2年6月 | 当社入社 | | 平成12年4月 | 当社第一営業部長 | | 平成12年6月 | 当社営業部長 | | 平成14年4月 | 当社営業本部長 | | 平成14年7月 | 当社取締役就任(現任) |
| (注)3 | 53,000 |
| 取締役 | | 石井 一輝 | 昭和45年4月8日生 | | 平成10年4月 | 当社入社 | | 平成12年4月 | 当社人事部長 | | 平成14年4月 | 当社総務人事部長 | | 平成24年8月 | 当社取締役就任(現任) |
| (注)3 | 13,000 |
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数(株) |
| 取締役 | | 木下 邦彦 | 昭和20年3月12日生 | | 昭和47年3月 | 公認会計士登録 | | 昭和48年1月 | 昭和監査法人(現新日本有限責任監査法人)入所 | | 平成3年6月 | 太田昭和監査法人(現新日本有限責任監査法人)代表社員 | | 平成5年6月 | 同監査法人浜松・静岡・豊橋事務所所長 同監査法人本部理事 | | 平成22年6月 | 新日本有限責任監査法人退職 木下邦彦公認会計士事務所所長就任(現任) | | 平成22年8月 | 当社取締役就任(現任) |
| (注)3 | ― |
| 常勤監査役 | | 羽佐田 信治 | 昭和37年12月10日生 | | 昭和60年4月 | 株式会社西武百貨店 入社 | | 平成3年4月 | 株式会社泰明画廊 入社 | | 平成12年10月 | 当社入社 営業部長 | 平成13年6月 平成24年8月 | 当社常務取締役就任 当社常務取締役退任 | | 平成24年8月 | 当社常勤監査役就任(現任) |
| (注)4 | 58,500 |
監査役 (非常勤) | | 足達 堅 | 昭和18年4月18日生 | | 昭和46年4月 | 夏目達郎会計事務所 入所 | | 昭和48年4月 | 大手町監査法人 勤務 | | 昭和53年4月 | 公認会計士銀座共同事務所 入所 | | 昭和55年8月 | 公認会計士登録 | | 昭和55年12月 | 税理士登録 | | 平成10年4月 | 足達会計事務所開業(現任) | | 平成15年12月 | 当社監査役就任(現任) |
| (注)5 | 22,800 |
監査役 (非常勤) | | 佐野 洋二 | 昭和24年12月15日生 | | 昭和50年4月 | 東京弁護士会登録 黒田法律事務所入所 | | 昭和53年4月 | 日本アイ・ビー・エム株式会社入社 | | 昭和55年4月 | 佐野法律事務所(現MOS合同法律事務所)開業(現任) | | 平成15年12月 | 当社監査役就任(現任) |
| (注)5 | 17,800 |
| | | | 計 | | 505,100 |
(注)1.取締役木下邦彦は、社外取締役であります。
2.監査役足達堅及び監査役佐野洋二は、社外監査役であります。
3.平成25年8月29日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
4.平成26年8月28日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5.平成23年8月30日開催の定時株主総会の終結の時から4年間