1711 SDS HD

1711
2026/04/28
時価
26億円
PER 予
-倍
2010年以降
赤字-44.59倍
(2010-2025年)
PBR
4.25倍
2010年以降
0.82-6169.58倍
(2010-2025年)
配当 予
0%
ROE 予
-%
ROA 予
-%
資料
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SDS HD(1711)の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2011年12月31日
-8712万
2012年3月31日
-624万
2012年6月30日 -980.17%
-6743万
2012年9月30日 -120.31%
-1億4856万
2012年12月31日 -40.16%
-2億823万
2013年3月31日
-1億3312万
2013年6月30日
-6258万
2013年9月30日 -50.86%
-9440万
2013年12月31日 -85.12%
-1億7476万
2014年3月31日
-1億19万
2014年6月30日 -25.55%
-1億2579万
2014年9月30日 -83.59%
-2億3094万
2014年12月31日 -115.34%
-4億9732万
2015年3月31日 -10.8%
-5億5103万
2015年6月30日
-4686万
2015年9月30日
202万
2015年12月31日
-3566万
2016年3月31日 -364.31%
-1億6557万
2016年6月30日
-5607万
2016年9月30日
9253万
2016年12月31日 -76.5%
2174万
2017年3月31日 +592.41%
1億5059万
2017年6月30日
-1億1519万
2017年9月30日 -54.33%
-1億7777万
2017年12月31日 -41.03%
-2億5071万
2018年3月31日 -145.33%
-6億1508万
2018年6月30日
-6356万
2018年9月30日 -106.58%
-1億3130万
2018年12月31日 -62.47%
-2億1333万
2019年3月31日 -18.65%
-2億5310万
2019年6月30日
-2億2482万
2019年9月30日 -33.53%
-3億21万
2019年12月31日 -15.86%
-3億4783万
2020年3月31日 -1.17%
-3億5189万
2020年6月30日
-9197万
2020年9月30日 -109.62%
-1億9280万
2020年12月31日 -28.14%
-2億4705万
2021年3月31日 -40.47%
-3億4703万
2021年6月30日
-9417万
2021年9月30日 -91.7%
-1億8054万
2021年12月31日 -49.24%
-2億6944万
2022年3月31日 -24.28%
-3億3484万
2022年6月30日
-9267万
2022年9月30日 -34.89%
-1億2501万
2022年12月31日 -22.67%
-1億5334万
2023年3月31日 -83.27%
-2億8104万
2023年6月30日
-7812万
2023年9月30日
415万
2023年12月31日
-3150万
2024年3月31日 -189.8%
-9128万
2024年6月30日
-2395万
2024年9月30日 -93.31%
-4630万
2024年12月31日 -83.51%
-8496万
2025年3月31日 -60.65%
-1億3650万
2025年6月30日
-3213万
2025年9月30日
-2719万
2025年12月31日
-203万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
※1.その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額
2025/06/27 9:01
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
(「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これによる連結財務諸表に与える影響はありません。また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取り扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/27 9:01

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