ぐるなび（2440）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 4億6143万
2010年9月30日 +96.78%: 9億801万
2010年12月31日 +51.35%: 13億7432万
2011年3月31日 +30.94%: 17億9958万
2011年6月30日 -78.85%: 3億8058万
2011年9月30日 +108.66%: 7億9413万
2011年12月31日 +69.46%: 13億4573万
2012年3月31日 +41.89%: 19億946万
2012年6月30日 -69.4%: 5億8429万
2012年9月30日 +78.47%: 10億4277万
2012年12月31日 +28.87%: 13億4386万
2013年3月31日 +46.95%: 19億7476万
2013年6月30日 -70.15%: 5億8939万
2013年9月30日 +110.27%: 12億3933万
2013年12月31日 +58.89%: 19億6913万
2014年3月31日 +25.07%: 24億6271万
2014年6月30日 -69.93%: 7億4044万
2014年9月30日 +99.34%: 14億7597万
2014年12月31日 +68.35%: 24億8478万
2015年3月31日 +33.36%: 33億1358万
2015年6月30日 -67.43%: 10億7932万
2015年9月30日 +104.74%: 22億979万
2015年12月31日 +62.05%: 35億8099万
2016年3月31日 +21.56%: 43億5289万
2016年6月30日 -70.08%: 13億245万
2016年9月30日 +83.39%: 23億8859万
2016年12月31日 +42.55%: 34億488万
2017年3月31日 +40.24%: 47億7485万
2017年6月30日 -80.01%: 9億5463万
2017年9月30日 +102.44%: 19億3254万
2017年12月31日 +40.95%: 27億2398万
2018年3月31日 +17.1%: 31億8968万
2018年6月30日 -85.83%: 4億5188万
2018年9月30日 +59.02%: 7億1860万
2018年12月31日 +4.95%: 7億5414万
2019年3月31日 -3.47%: 7億2794万
2019年6月30日 -98.73%: 923万
2019年9月30日 +999.99%: 3億8260万
2019年12月31日 +88.4%: 7億2081万
2020年3月31日 +16.7%: 8億4120万
2020年6月30日: -37億4015万
2020年9月30日 -39.08%: -52億184万
2020年12月31日 -22.87%: -63億9151万
2021年3月31日 -52.83%: -97億6827万
2021年6月30日: -13億3619万
2021年9月30日 -65.7%: -22億1408万
2021年12月31日 -54.86%: -34億2872万
2022年3月31日 -67.78%: -57億5274万
2022年6月30日: -8億1609万
2022年9月30日 -65.97%: -13億5450万
2022年12月31日 -28.28%: -17億3752万
2023年3月31日 -20.47%: -20億9317万
2023年6月30日: -2億8258万
2023年9月30日: -1億3366万
2023年12月31日: -1億1292万
2024年3月31日 -168.91%: -3億366万
2024年6月30日: 9400万
2024年9月30日 +156.11%: 2億4074万
2024年12月31日 +147.97%: 5億9698万
2025年3月31日 -79.11%: 1億2471万
2025年6月30日 -44.51%: 6920万
2025年9月30日 +195.42%: 2億444万
2025年12月31日 +42.16%: 2億9063万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額

2025/06/24 13:34
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2025/06/24 13:34
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/24 13:34