ソフトウエア
連結
- 2016年3月31日
- 27億5948万
- 2017年3月31日 +39.44%
- 38億4787万
個別
- 2016年3月31日
- 27億2195万
- 2017年3月31日 +40.29%
- 38億1858万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- ⑦ 事業環境の変化へ対応するための投資について2017/06/22 9:17
当社グループはITを事業基盤としており、サービスの価値向上のために有効と思われる技術は積極的に取り入れておりますが、ITの進歩はめまぐるしいため、今後利用価値の高い新技術が出現した場合、導入している技術が陳腐化して、ネットワーク関連機器及びソフトウエア等の開発あるいは導入にかかる投資が予想以上に増加し、業績に影響を与える可能性があります。
⑧ 人材の確保について - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産除く)
定率法を採用しております。ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 5年~15年
工具、器具及び備品 3年~20年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3年~5年)に基づいております。
(3) 長期前払費用
均等償却によっております。
(4) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/06/22 9:17 - #3 売上原価明細書(連結)
- ※2 他勘定振替高の内容は次のとおりであります。2017/06/22 9:17
(原価計算の方法)項 目 前事業年度(千円) 当事業年度(千円) ソフトウエア 21,459 - ソフトウエア仮勘定 209,668 408,990
当社の採用している原価計算の方法は、総合原価計算による実際原価計算であります。 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。2017/06/22 9:17
2.当期減少額のうち主なものは次のとおりであります。工具、器具及び備品 コンテンツ用サーバー費用 139,139千円 工具、器具及び備品 パソコン 212,000千円 ソフトウエア インターネット検索サービス関連ソフトウエア 2,861,279千円
- #5 業績等の概要
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2017/06/22 9:17
投資活動の結果使用した資金は3,476百万円(前期比27.6%増)となりました。収入の主な内訳は、定期預金の払戻による収入1,000百万円であります。支出の主な内訳は、ソフトウエアの取得による支出3,476百万円、有形固定資産の取得による支出477百万円、敷金及び保証金の差入による支出373百万円であります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #6 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (貸借対照表)2017/06/22 9:17
前事業年度において、独立掲記していた「固定資産」の「ソフトウエア仮勘定」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「固定資産」の「ソフトウエア仮勘定」に表示していた789,265千円は、「その他」として組み替えております。 - #7 設備投資等の概要
- 1【設備投資等の概要】2017/06/22 9:17
当連結会計年度の設備投資額は総額3,901百万円であり、その主なものはソフトウエアの取得であります。 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5年~15年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3年~5年)に基づいております。2017/06/22 9:17