無形固定資産
連結
- 2025年3月31日
- 9億8315万
- 2026年3月31日 +90.29%
- 18億7082万
個別
- 2025年3月31日
- 9億8315万
- 2026年3月31日 +90.29%
- 18億7082万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
商品・仕掛品・貯蔵品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5年~15年2026/06/25 11:19 - #2 売上原価明細書(連結)
- ※2 他勘定振替高の内容は次のとおりであります。2026/06/25 11:19
(原価計算の方法)項目 前事業年度(千円) 当事業年度(千円) 無形固定資産 228,269 346,464
当社の採用している原価計算の方法は、総合原価計算による実際原価計算であります。 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品・仕掛品・貯蔵品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産除く)
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 5年~15年
工具、器具及び備品 3年~20年2026/06/25 11:19