形固定資産
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6～18年
工具、器具及び備品 3～15年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(2～5年)に基づいております。2014/06/26 17:15

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※2 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自平成24年4月1日至平成25年3月31日)	当連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)
工具、器具及び備品	557	77
ソフトウエア	80	506
計	1,253	584

2014/06/26 17:15

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注)当期増減額のうち主なものは次のとおりであります。

工具、器具及び備品	増加額(千円)	システムサーバーの増強等	17,282
ソフトウエア	増加額(千円)	サービス基幹システムの増強等	162,360
	減少額(千円)	サービス基幹システムの除却	69,056
その他	増加額(千円)	サービス基幹システムの増強等	133,843
	減少額(千円)	ソフトウエアへの振替	151,270

2014/06/26 17:15

#4 表示方法の変更、財務諸表（連結）

(貸借対照表)
前事業年度において、独立掲記していた「無形固定資産」の「ソフトウエア仮勘定」は、資産の総額の100分の1以下であるため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「無形固定資産」の「ソフトウエア仮勘定」に表示していた19,994千円は、「その他」として組み替えております。

2014/06/26 17:15

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 6～18年
工具、器具及び備品 3～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(1～5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/26 17:15