- 3768
- 2026/09/03
- 時価
- 42億円
- PER 予
- 17.39倍
- 2010年以降
- 赤字-39.83倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.72倍
- 2010年以降
- 0.41-2.35倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.93%
- ROE 予
- 4.16%
- ROA 予
- 3.5%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ソフトウエア
連結
- 2019年3月31日
- 5億8790万
- 2020年3月31日 +6.03%
- 6億2336万
個別
- 2019年3月31日
- 5億1372万
- 2020年3月31日 +6.78%
- 5億4857万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6~50年
工具、器具及び備品 2~15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(2~5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2022/05/31 15:05 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2022/05/31 15:05
前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 工具、器具及び備品 65千円 615千円 ソフトウエア - 537 無形固定資産その他 589 - - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期増減額のうち主なものは次のとおりであります。2022/05/31 15:05
建物 増加額(千円) 事務所設備等 16,078 減少額(千円) 社内システムへの振替 17,520 ソフトウエア 増加額(千円) サービスの基幹システムの増強等 230,239 その他 増加額(千円) サービスの基幹システムの増強等 220,448 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- ① 減損損失を認識した主な資産2022/05/31 15:05
当社グループは、各事業に供している事業用資産については、事業単位を基準とした管理会計上の区分に用 途 種 類 場 所 金 額 事業用資産 ソフトウエア等 東京都品川区 13,057千円
従ってグルーピングを行っております。 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定額法を採用しております。2022/05/31 15:05
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(1~5年)に基づいております。
③ リース資産 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法を採用しております。2022/05/31 15:05
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(2~5年)に基づいております。
(3)リース資産 - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 6~50年
工具、器具及び備品 2~15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(1~5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2022/05/31 15:05