- 1400
- 2023/12/29
- 時価
- 13億円
- PER 予
- 10.41倍
- 2009年以降
- 赤字-92.17倍
(2009-2023年) - PBR
- 0.51倍
- 2009年以降
- 0.11-4.96倍
(2009-2023年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 4.94%
- ROA 予
- 3.94%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
新株予約権
連結
- 2013年12月31日
- 932万
- 2014年12月31日 +422.24%
- 4870万
個別
- 2013年12月31日
- 932万
- 2014年12月31日 +422.24%
- 4870万
有報情報
- #1 その他の参考情報(連結)
- 価証券報告書及びその添付書類並びに確認書
事業年度(第14期)(自 平成25年1月1日 至 平成25年12月31日)平成26年3月19日関東財務局長に提出
(2) 内部統制報告書及びその添付書類
平成26年3月19日関東財務局長に提出
(3) 四半期報告書及び確認書
(第15期第1四半期)(自 平成26年1月1日 至 平成26年3月31日)平成26年5月14日関東財務局長に提出
(第15期第2四半期)(自 平成26年4月1日 至 平成26年6月30日)平成26年8月12日関東財務局長に提出
(第15期第3四半期)(自 平成26年7月1日 至 平成26年9月30日)平成26年11月13日関東財務局長に提出
(4) 臨時報告書
平成26年3月20日関東財務局長に提出
企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第9号の2(株主総会における議決権行使の結果)に基づく臨時報告書であります。
平成27年3月17日関東財務局長に提出
金融商品取引法第24条の5第4項及び企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第2号の2(ストック・オプション制度に伴う新株予約権の発行)に基づく臨時報告書であります。2017/02/17 11:08 - #2 ストックオプション制度の内容(連結)
- (9)【ストックオプション制度の内容】2017/02/17 11:08
当社は、ストックオプション制度を採用しております。当該制度は、会社法に基づき新株予約権を発行する方法によるものであります。
当該制度の内容は、以下のとおりであります。 - #3 ストック・オプション等関係、連結財務諸表(連結)
- (注)1.7.5年間(平成18年7月17日から平成26年1月16日まで)の株価実績に基づき算定しております。2017/02/17 11:08
2.十分なデータの蓄積がなく、合理的な見積りが困難であるため、新株予約権の算定時から権利行使期間の中間点において行使されるものと推定して見積もっております。
3.過去の配当実績によっております。 - #4 新株予約権等に関する注記(連結)
- 2.新株予約権及び自己新株予約権に関する事項2017/02/17 11:08
- #5 新株予約権等の状況(連結)
- (2)【新株予約権等の状況】2017/02/17 11:08
会社法に基づき発行した新株予約権は次のとおりであります。 - #6 発行済株式、株式の総数等(連結)
- (注)「提出日現在発行数」欄には、平成27年3月1日からこの有価証券報告書提出日までの新株予約権の行使により発行された株式数は含まれておりません。2017/02/17 11:08
- #7 発行済株式総数、資本金等の推移(連結)
- 新株予約権の行使によるものであります。2017/02/17 11:08
- #8 重要な後発事象、財務諸表(連結)
- (重要な後発事象)2017/02/17 11:08
ストック・オプションとしての新株予約権の発行について
当社は、平成27年3月13日開催の臨時取締役会において、平成26年3月18日の当社第14回定時株主総会の決議に基づき、ストック・オプションとして発行する新株予約権の具体的な発行内容について、次のとおり実施いたしました。 - #9 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- 2.1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。2017/02/17 11:08
前連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日) 当連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日) 普通株式増加額(株) 33,017 248,159 (うち新株予約権(株)) (33,017) (248,159) 希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1当たり当期純利益金額の算定に含めなかった潜在株式の概要 -