有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8~47年
構築物 15年
工具、器具及び備品 4~20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用の主なソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2023/01/10 10:05 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法を採用しております。2023/01/10 10:05
なお、自社利用の主なソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
3 外貨建の資産又は負債の本邦通貨への換算の基準