ブロードバンドタワー(3776)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年9月30日
- 2億1115万
- 2010年12月31日 +42.99%
- 3億193万
- 2011年3月31日 +9.05%
- 3億2925万
- 2011年6月30日 +17.07%
- 3億8545万
- 2011年9月30日 -71.25%
- 1億1082万
- 2011年12月31日 +37.23%
- 1億5209万
- 2012年3月31日 +48.76%
- 2億2625万
- 2012年6月30日 -74.2%
- 5836万
- 2012年9月30日 -95.82%
- 243万
- 2012年12月31日 +999.99%
- 2億3548万
- 2013年3月31日 -2.92%
- 2億2861万
- 2013年6月30日 +67.27%
- 3億8241万
- 2013年9月30日 -67.65%
- 1億2371万
- 2013年12月31日 +56.82%
- 1億9400万
- 2014年3月31日 +30.22%
- 2億5262万
- 2014年6月30日 +24.01%
- 3億1329万
- 2014年9月30日 -86.55%
- 4214万
- 2014年12月31日 +422.77%
- 2億2032万
- 2015年3月31日 +25.81%
- 2億7718万
- 2015年6月30日 -23.66%
- 2億1159万
- 2015年9月30日
- -3342万
- 2015年12月31日
- 5550万
- 2016年3月31日 -57.92%
- 2335万
- 2016年6月30日 +163.21%
- 6147万
- 2016年9月30日 -34.19%
- 4045万
- 2016年12月31日 +662.93%
- 3億862万
- 2017年3月31日 +34.28%
- 4億1443万
- 2017年6月30日 +72.01%
- 7億1286万
- 2017年9月30日
- -2149万
- 2017年12月31日
- 1億9858万
- 2018年3月31日
- -6963万
- 2018年6月30日 -417.74%
- -3億6050万
- 2018年9月30日
- 6億4266万
- 2018年12月31日 -82.19%
- 1億1445万
- 2019年3月31日
- -8964万
- 2019年6月30日 -264.03%
- -3億2634万
- 2019年9月30日 -51.33%
- -4億9386万
- 2019年12月31日 -97.43%
- -9億7504万
- 2020年3月31日
- 1億9298万
- 2020年6月30日 +9.66%
- 2億1163万
- 2020年9月30日 +4.91%
- 2億2202万
- 2020年12月31日 -43.34%
- 1億2581万
- 2021年3月31日 +180.63%
- 3億5305万
- 2021年6月30日 -19.99%
- 2億8247万
- 2021年9月30日
- -4億1010万
- 2021年12月31日
- 7億4736万
- 2022年3月31日
- -719万
- 2022年6月30日 -999.99%
- -1億5665万
- 2022年9月30日 -41.35%
- -2億2142万
- 2022年12月31日 -403.2%
- -11億1420万
- 2023年3月31日
- -2460万
- 2023年6月30日
- 1億9386万
- 2023年9月30日 -83.47%
- 3204万
- 2023年12月31日
- -4046万
- 2024年3月31日
- 2億1636万
- 2024年6月30日 +197.54%
- 6億4375万
- 2024年9月30日 -18.86%
- 5億2235万
- 2024年12月31日 -32.16%
- 3億5436万
- 2025年3月31日 -95.13%
- 1727万
- 2025年6月30日 +999.99%
- 2億5749万
- 2025年9月30日 +109.92%
- 5億4054万
- 2025年12月31日 -66.01%
- 1億8374万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/03/19 13:39
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表(連結)
- (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)2026/03/19 13:39
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)、「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日)及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)を当事業年度の期首から適用しております。
これによる財務諸表への影響はありません。