ガイアックス（3775）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2011年3月31日: 8730万
2011年6月30日 -48.8%: 4469万
2011年9月30日: -1591万
2011年12月31日 -531.99%: -1億56万
2012年3月31日: 1億7290万
2012年6月30日 -4.41%: 1億6528万
2012年9月30日 -28.79%: 1億1769万
2012年12月31日 -41.34%: 6904万
2013年3月31日 -71.15%: 1991万
2013年6月30日: -1129万
2013年9月30日 -630.83%: -8257万
2013年12月31日 -64.86%: -1億3613万
2014年3月31日: 274万
2014年6月30日: -2182万
2014年9月30日: 1045万
2014年12月31日 +575.45%: 7059万
2015年3月31日 -59.32%: 2871万
2015年6月30日 -70.91%: 835万
2015年9月30日 +999.99%: 1億7431万
2015年12月31日 +847.36%: 16億5137万
2016年3月31日: -4億5574万
2016年6月30日 -121.48%: -10億937万
2016年9月30日 -17.31%: -11億8405万
2016年12月31日 -44.13%: -17億662万
2017年3月31日: -2億6882万
2017年6月30日 -104.62%: -5億5008万
2017年9月30日 -42.59%: -7億8434万
2017年12月31日: -7億7807万
2018年3月31日: 3億9771万
2018年6月30日 +17.56%: 4億6757万
2018年9月30日 -4.03%: 4億4875万
2018年12月31日 -39%: 2億7374万
2019年3月31日: -3406万
2019年6月30日 -428.67%: -1億8006万
2019年9月30日 -32.18%: -2億3800万
2019年12月31日 -12.18%: -2億6698万
2020年3月31日: 8億3947万
2020年6月30日 +88.15%: 15億7945万
2020年9月30日 -11.73%: 13億9412万
2020年12月31日 -45.04%: 7億6624万
2021年3月31日 -91.59%: 6444万
2021年6月30日: -1億4819万
2021年9月30日 -52.54%: -2億2606万
2021年12月31日: -5610万
2022年3月31日 -341.9%: -2億4794万
2022年6月30日: -8657万
2022年9月30日 -192.69%: -2億5339万
2022年12月31日 -106.36%: -5億2291万
2023年3月31日: 2601万
2023年6月30日 +367.26%: 1億2157万
2023年9月30日 +25.09%: 1億5207万
2023年12月31日 -70.85%: 4433万
2024年3月31日 -66.58%: 1481万
2024年6月30日: -8109万
2024年9月30日: 4億780万
2024年12月31日 -45.41%: 2億2260万
2025年3月31日: -1771万
2025年6月30日: 2665万
2025年9月30日 +79.41%: 4782万
2025年12月31日 -4.38%: 4573万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※1.その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2026/03/26 14:04
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。
2026/03/26 14:04