サンネクスタグループ（8945）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年9月30日: 6527万
2010年12月31日 +133.61%: 1億5249万
2011年3月31日 +0.7%: 1億5355万
2011年6月30日 +78.87%: 2億7465万
2011年9月30日 -78.76%: 5833万
2011年12月31日 +160.11%: 1億5172万
2012年3月31日 +20.38%: 1億8264万
2012年6月30日 +75.26%: 3億2010万
2012年9月30日 -84.2%: 5057万
2012年12月31日 +177.5%: 1億4034万
2013年3月31日 +16.67%: 1億6374万
2013年6月30日 +90.78%: 3億1238万
2013年9月30日 -47.75%: 1億6322万
2013年12月31日 +29.7%: 2億1170万
2014年3月31日 +21.47%: 2億5715万
2014年6月30日 +30.49%: 3億3555万
2014年9月30日 -68.71%: 1億500万
2014年12月31日 +149.9%: 2億6240万
2015年3月31日 +58.63%: 4億1624万
2015年6月30日 +100.39%: 8億3413万
2015年9月30日: -7064万
2015年12月31日: 2億4430万
2016年3月31日 +6.59%: 2億6039万
2016年6月30日 +92.36%: 5億89万
2016年9月30日 -67.82%: 1億6120万
2016年12月31日 +66.13%: 2億6780万
2017年3月31日 +74.29%: 4億6673万
2017年6月30日 +87.66%: 8億7586万
2017年9月30日 -87.57%: 1億883万
2017年12月31日 +210.53%: 3億3795万
2018年3月31日 +115.9%: 7億2965万
2018年6月30日 +42.8%: 10億4196万
2018年9月30日 -59.19%: 4億2524万
2018年12月31日 +5.04%: 4億4668万
2019年3月31日 +127.97%: 10億1829万
2019年6月30日 -0.24%: 10億1582万
2019年9月30日 -72.39%: 2億8049万
2019年12月31日 +114.91%: 6億282万
2020年3月31日: -1億4351万
2020年6月30日: 8億767万
2020年9月30日 -32.85%: 5億4234万
2020年12月31日 +96.63%: 10億6641万
2021年3月31日 -2.1%: 10億4400万
2021年6月30日 +73.74%: 18億1383万
2021年9月30日 +2.1%: 18億5193万
2021年12月31日 -6.65%: 17億2884万
2022年3月31日 -85.09%: 2億5778万
2022年6月30日: -5186万
2022年9月30日: 2億5209万
2022年12月31日 +24.57%: 3億1402万
2023年3月31日 +9.01%: 3億4232万
2023年6月30日 -34.36%: 2億2470万
2023年9月30日: -1億5921万
2023年12月31日: 6億4040万
2024年3月31日 +31.14%: 8億3984万
2024年6月30日 -7.75%: 7億7476万
2024年9月30日 -92.28%: 5981万
2024年12月31日 +205.63%: 1億8280万
2025年3月31日 +36.13%: 2億4886万
2025年6月30日 -15.51%: 2億1027万
2025年9月30日 -41.57%: 1億2286万
2025年12月31日 +140.56%: 2億9557万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/09/25 12:00
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
2025/09/25 12:00