有価証券報告書-第22期(平成29年10月1日-平成30年9月30日)
(表示方法の変更)
(貸借対照表)
前事業年度において「無形固定資産」の「その他」に含めていた「ソフトウェア仮勘定」は金額的重要性が増加したため、当事業年度より区分掲記することにしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「無形固定資産」の「その他」に表示していた50,760千円は、「ソフトウェア仮勘定」として組み替えております。
(損益計算書)
前事業年度において区分掲記しておりました「営業外収益」の「受取賃貸料」は金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度においては「営業外収益」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「受取賃貸料」に表示していた344千円は、「その他」として組み替えております。
前事業年度において区分掲記しておりました「営業外費用」の「自己株式取得費用」は金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度においては「営業外費用」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「自己株式取得費用」に表示していた3,599千円は、「その他」として組み替えております。
(貸借対照表)
前事業年度において「無形固定資産」の「その他」に含めていた「ソフトウェア仮勘定」は金額的重要性が増加したため、当事業年度より区分掲記することにしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「無形固定資産」の「その他」に表示していた50,760千円は、「ソフトウェア仮勘定」として組み替えております。
(損益計算書)
前事業年度において区分掲記しておりました「営業外収益」の「受取賃貸料」は金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度においては「営業外収益」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「受取賃貸料」に表示していた344千円は、「その他」として組み替えております。
前事業年度において区分掲記しておりました「営業外費用」の「自己株式取得費用」は金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度においては「営業外費用」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「自己株式取得費用」に表示していた3,599千円は、「その他」として組み替えております。